遊園地・テーマパーク企業、20年は黒字と赤字数が拮抗　21年はさらに厳しく　帝国データバンク調査

　帝国データバンクが遊園地・テーマパーク企業の調査結果を発表し、2020年は減収・減益企業が増えただけでなく、21年の動向も厳しさが続いていることが分かった。

【前年は】遊園地・テーマパーク企業、19年収益は堅調も先行きは厳しく　帝国データバンク

■減収企業数が倍近くに増加、増収企業数は半減

　21日、帝国データバンクが2020年決算をベースとした「遊園地・テーマパーク経営企業の実態調査」を発表した。これは同社の企業概要ファイル「COSMOS2」と公開情報を元に、遊園地・テーマパーク経営企業のうち2018年～2020年（1月期～12月期決算）の3期連続で収入高が判明した235社を抽出・分析したもの。

　235社の収入高合計は9,128億3,100万円。19年の1兆108億9,000万円（前期比:8.0％増）から1兆円の大台を割り込むと同時に、前期比で9.7％減と2年ぶりのマイナスとなっている。

　235社中増収企業数は39社（全体に占める割合:16.6％、以下同じ）で前年の72社（30.6％）から概ね半減した。一方、減収企業の数は116社（49.4％）で前年の61社（26.0％）から倍近くに増えている。また横ばい企業の数は80社（34.0％）で前年の1002社（43.4％）から微減だった。

■2021年はさらに悪化の見通し

　収入高トップは東京ディズニーリゾートなどを運営するオリエンタルランドで3,963億800万円（前年比:11.9％減、以下同じ）。ついでバンダイナムコミュージアムが709億4,800万円（11.1％減）、東京ドームが676億9,800万円（5.0％増）、富士急ハイランドなどを運営する富士急行が286億8,100万円（4.0％減）。

　鈴鹿サーキットなどを運営するモビリティランドが258億6,400万円（4.6％減）、長島リゾートを運営する長島観光開発が250億3,500万円（0.9％増）、よみうりランドが215億2,000万円（1.9％増）、ハウステンボスが113億2,200万円（52.1％減）、横浜八景島が101億6,400万円（14.0％減）などで、収入上位企業の中でも減収企業が多い。

　さらに2021年の予想が明らかになっているところでは、オリエンタルランドが1,460億1,500万円（63.2％減）、バンダイナムコミュージアムが550億6,800万円（22.4％減）、東京ドームが292億6,900万円（56.8％減）、富士急行が185億5,400万円（35.3％減）、長島観光開発が124億4,900万円（50.3％減）など減収幅が一段と大きくなっている。

　2021年の見通しに関しては、「本来の収益源である集客の落ち込みに加え、設備などの固定費負担が事業者に打撃を与え、2020年以上に厳しい年となることが予想される」としており、個別企業だけでなく全体でもさらなる減収が見込まれる。

■黒字企業と赤字企業の数が拮抗

　235社中2期連続で損益が判明した142社を見ると、黒字企業の数は19年の101社（全体に占める割合:71.1％、以下同じ）から20年は74社（52.1％）と27社減。このうち2期連続の黒字企業数は65社（45.8％）だった。

　反対に赤字企業の数は19年の41社（28.9％）から20年は68社（47.9％）に増加し、黒字企業の数と赤字企業の数がほぼ同数になっている。また2期連続の赤字企業数は32社（22.5％）だった。21年に減収企業が増加したり減収幅が広がったりした場合、赤字企業数が黒字企業数を上回る可能性が高い。

　全国を11地域に分けたところ、全ての地域で収入高合計が前期比マイナスとなった。特にマイナス幅が2桁割合を超えたのは、東京を除いた関東（収入高合計:4,574億900万円、前期比:10.9％減、以下同じ）、中国（112億7,700万円、17.8％減）、九州・沖縄（455億5,200万円、26.0％減）など。反対に北海道（65億8,000万円、2.2％減）、東京（1,965億3,000万円、4.5％減）、四国（93億3,000万円、2.1％減）でマイナス幅が小さめだった。（記事：県田勢・記事一覧を見る）