5月以降の米中関係の悪化を嫌気した下落部分を吸収【クロージング】

*16:15JST 5月以降の米中関係の悪化を嫌気した下落部分を吸収【クロージング】
1日の日経平均は大幅に反発。454.05円高の21729.97円（出来高概算12億株）と、今年3番目の上げ幅で取引を終えた。注目された米中首脳会談では、5月から途絶えている貿易協議の再開で合意した。また、ファーウェイに米国製品を売ることを認めていきたいと態度を軟化させており、安全保障上の問題がないところは装備や設備を売ってもいいとの考えを示した。米中貿易協議の再開については想定されていたが、ファーウェイ問題が和らいだことがサプライズとなり、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の上昇がけん引する格好から、日経平均はギャップスタートで21500円を回復。その後は高値圏でのもち合いでの推移が続いていたが、上海指数の上昇やグローベックスの米株先物の強い値動き等が支援材料となり、大引けにかけて上げ幅を拡大させている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が2000を超えており、全体の9割を占める全面高商状。セクターでは東証33業種全てが上昇しており、海運、金属製品、電気機器、機械の上昇率が3％を超えているほか、医薬品、建設、卸売、輸送用機器、ガラス土石、化学、石油石炭、鉱業、証券、保険、その他製品の上昇率が2％を超えている。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、ダイキン<6367>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテスト<6857>がけん引。

日経平均は後場一段高となったが、出来高は12億株、売買代金は辛うじて2兆円を超えた状況であり、米中協議を受けた新規資金流入というよりも、短期筋のショートカバーによる需給要因によるところが大きそうである。日経平均は5月の大型連休後にマドを空けての下落となったが、要因としては、トランプ政権が中国からの輸入品2000億ドル相当への関税引き上げを5月10日から実施すると表明し、米中関係の悪化への警戒によるものだった。今回の米中貿易協議の再開を受けて、この下落部分を埋める格好となっている。

週明けの米国市場の動向次第ではあるが、マド埋めとなればいったんは達成感も意識されやすいところではある。グローベックスの米株先物はNYダウが280ドル高程度で推移しており、これを上回る上昇を見せてこないと、一段の上昇は期待しづらいところでもある。出来高を伴った上昇ではないこともあり、指値状況が薄い中をインデックス売買で振らされやすいところであろう。《CN》