バフェット指標は米国株式相場の過熱感を警戒している？～eワラントジャーナル（馬渕磨理子）

*16:23JST バフェット指標は米国株式相場の過熱感を警戒している？～eワラントジャーナル（馬渕磨理子）
こんにちは、フィスコマーケットレポーター馬渕磨理子の「eワラントジャーナルの気になるレポート」です。

eワラントジャーナルのコラムで「バフェット指標」についての記事を見つけましたのでご紹介します。

皆さんはバフェット指標をご存知でしょうか？バフェット指標とは著名な投資家であるウォーレン・バフェット氏が考案した指標で、『市場の過熱感』を見ることができるものだと記事では紹介されています。記事の中ではさらに続けて、『バフェット指標を用いて米国株式市場の過熱感を簡単に分析すると共に、シナリオ別に投資対象を検討』されています。

記事でも書かれているように、現在の相場環境は『トランプ政権への期待感からダウ・ジョーンズ工業株価平均は3/1に21,000ドルを突破しましたが、ヘルスケア法案の採決断念を契機に、政策実行力への懸念が高まり、その後はじりじりと値を下げる展開が続いて』いるという見通しにくい状況ですが、同記事の中ではこのような『不透明な相場を乗り切るためには、著名な投資家の考え方を参考にするのも一手かもしれません』という見解に続けて、バフェット指標による米国株式市場の過熱感の分析が紹介されています。

まず、バフェット指標については『上場株式の時価総額÷その国のGDP」で求められます。「各国の株式の時価総額は、長期的にその国のGDPに収斂する」という前提の下に立てば、指標が100％以上（＝時価総額＞GDP）であれば割高、100％未満（＝時価総額＜GDP）であれば割安と判断することができます』と説明されています。

『米国株式を中心としたバブル（ITバブル）』（1990年代後半～2000年）や『2000年代中盤のサブプライムバブル』のピークではいずれも、バフェット指標が100％よりプラスとなり、その後の株価は急落していることが記事では図表とともに示されています。つまり『過去の事例を見る限りは、バフェット指標がプラスとなった際にはその後の株価急落に注意』を払う必要があるといえるのですが、この観点からみると現在は、『バフェット指標は2013年に100％を越えて以降、2016年末時点で126％とサブプライムバブルを超える高い値で推移』しており、『指標上は既に警戒ゾーンに入っている』といえ、『トレンドの転換を十分に注視』しておきたい時期だと記事ではまとめています。

なお、上記の記事の詳細は、eワラント証券が運営している「eワラントジャーナル」の4月6日付のコラム「バフェット指標は米国株式相場の過熱感を警戒している？」にまとめられています。

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フィスコマーケットレポーター　馬渕磨理子《SK》