メディア総研、高専就職支援ビジネスが成長軌道　株価は右肩上がり続くか

　メディア総研（9242、東証グロース市場）。高専生や地方理工系大学生の就職に関し、イベント実施のなどでフォローしている。

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　文科省によると今年4月1日時点で、大卒者で就職希望者の就職率は98.0％、短大生97.4％、高専生99.2％。過去10年（2016年～25年度）でみると高専生の就職内定率は低い時で99.1％（21年度）、高い時は100％（16～17年度、19・20・21年度）。その背景の一因としてメディア総研の存在が指摘できる。具体的には、こんな具合。

<高専生の就職を促すセミナーなどのイベントの開催/高専生の参加実績は業界トップ>: 斯界を知るアナリストは「長年の積み重ね、高専サイドからの信頼度」とする。

<高専卒業生を積極的に採用しようとする企業が集まる>: 文科省のデータでは高専生の就職先は製造業で45.6％、情報通信業14.7％、建設業10.4％、電気・ガス・熱供給・水道業7.2％etcと技術系幹部職候補。現場長。アナリストは「配属先が読める採用となる」とするとし、こうも言及する。

　「高校の定期試験に比べ高専の定期試験は比べ物にならないぐらい厳しい」とし、こう指摘した。

<国語・英語等は言葉を選ばずに言えば、中学からの延長戦上で大方70点以上が可能な設問になっている>。

<対して物理・数学は難問奇問。三角関数/微分積分/運動方程式/円運動etc。中学時代では実質上習得しえない分野。そんな10～15教科が1～2週間に集中して行われる。いわゆる一夜づけでは到底対応できない。日頃の学びが不可欠。かつ60点未満なら赤点。赤点は即進級か否かの基準にもなる>。

　メディア総研の創業者社長の田中浩二氏はメディア総研設立の経緯を、こう語っている。

　「自分が大学卒の就職活動は、楽しかった。バブル期前後で学生は有利な立場。美味しさも味わった。結果は小さな就職情報会社に潜り込み営業をしていたが、自分ならこうする、を考えるようになり起業した。

　しかし、当初は携帯電話の販売をしたりプリントショップ、留学支援事業をやってみたりと迷走状態・・・。そんな中で高専の先生が15人くらいの生徒を引き連れて就職イベントに参加し“是非高専専門のイベントを開催して欲しい”と要請を受けたんです。当時は高専生への認識度も今ほどではなかったので始めた」。

　メディア総研の本稿作成中の株価は1800円台前半。昨年以降、右肩上がりの推移。1月28日に2220円まで買われ後、6月2日に1843円まで調整が続き、揉み合い商状。収益動向は順調。さて・・・（記事：千葉明・記事一覧を見る）