14日の中国本土市場概況：反落、米中首脳会談を見極める

*18:45JST 14日の中国本土市場概況：反落、米中首脳会談を見極める
14日の中国本土市場は反落。主要指標の上海総合指数が前日比64.65ポイント（1.52％）安の4177.92ポイントで引けた。

トランプ米大統領の訪中と習近平国家主席との協議を巡り、今後の米中関係や通商交渉の行方を見極めたいとの姿勢が広がり、これまで上昇してきた半導体や非鉄関連に売りが膨らんだ。米エヌビディアと中国企業の人工知能（AI）に向けた半導体の販売契約が伝わり、競合懸念も半導体株の重荷となった。半面、報復関税の休戦状態の維持観測などが相場を下支えし、下値を叩く動きは限られた。

業種別では、防衛関連の下落が目立った。中国衛星（600118/SH）が10.0％安、航天時代電子（600879/SH）が7.1％安、中国航発航空科技（600391/SH）が6.0％安、中航動力（600893/SH）が5.5％安で引けた。

不動産株も売られた。緑地HD（600606/SH）と新城控股集団（601155/SH）がそろって3.8％安、信達地産（600657/SH）と金地集団（600383/SH）がそろって3.6％安、光明地産（600708/SH）が3.1％安で引けた。

半面、銀行株は高い。厦門銀行（601187/SH）が1.9％高、中国農業銀行（601288/SH）が1.5％高、中国建設銀行（601939/SH）高で取引を終えた。海運やエネルギー関連も堅調だった。

外貨建てB株相場は、上海B株指数が2.03ポイント（0.70％）安の288.11ポイント、深センB株指数が5.57ポイント（0.48％）安の1142.85ポイントで終了した。《AK》