年初来高値ゾーンも値幅妙味に? フランスベッドは「他を蹴散らしてでも」の社質に変身できるか

　フランスベッドHD（7840、東証プライム市場）。ベッドなど介護・医療用品の製販・レンタルに注力している。

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　手元の会社四季報:業績欄の見出しは【着実】。まさに言いえて妙。2021年3月期から前25年3月期の業績推移は、以下の通り。「売上高:前期並み、30.2％営業増益」-「3.7％増収、20.7％増益」-「7.6％増収、14.3％増益」-「0.9％増収、2.3％増益」-「2.3％増収、2.3％増益」。

　今3月期計画は「2.8％増収（623億円）、1.1％増益（47億5000万円）」。21年3月期の配当30円が今期予想で41円。確かに着実、である。至27年3月期の中計も「売上高650億円、営業利益54億2000万円」。24年3月期比「9.9％増収、18.2％増益」。

　が、本稿を書くに当たって覗いた資料には一抹の「？」を覚えた。

　国連では2050年の65歳以上のグローバル人口を、16億人と推定（全人口の約16％を占める）。「医療・介護用ベッド市場は、右肩上がりの推移」としている。

　対して矢野経済研究所では「23年度の福祉・介護用品（9分野）の国内市場は前年度比7.9％増:3623億9000万円、大人用紙おむつの急増が引き金」とした上で、「中長期的には横這い」と見通している。その理由を「介護保険制度のもと、支出には抑制がかかる」としている。介護保険金支出には「歯止めを」という傾向は確かに強まっている。

　競争状況が・・・というわけだが、フランスベッドHDの上半期はおおおうにして「スロースターター」。今3月期も上半期は「前年同期比売上高横這い、2％余の増益」と、担当アナリストからは「社の体質が首をもたげるのか、同業他社を蹴散らしてというのがもどかしい」とする見方が聞かれる。

　1983年に日本初の療養ベッドレンタル、で立ち上がった。1949年に車両シートの製造に着手。1955年には日本の住宅事情を考えた「分割ベッド（昼はソファ/夜はベッドの二刀流）」と、「日本初」に輝きを持っている。

　今後を考える時、アナリスト達は「（矢野経済研究所が指摘するように横這い成長が強いられる以上は）戦略の再構築が不可欠」とする。

　前記の中計では介護・医療事業で「M&A」戦略を打ち出している・・・

　フランスベッドHDの株価は1300円台前半。3月に1358円をつけた後、全体相場の下落を受け年初来安値1110円（4月）まで急落後、徐々に切り返し11月26日1360円後の高値ゾーン。が、値幅妙味に乏しいのが実態。対応するなら読者諸氏のご判断で・・・（記事：千葉明・記事一覧を見る）