ウクライナ情勢への警戒感からリスク回避の動きが続く【クロージング】

*15:53JST ウクライナ情勢への警戒感からリスク回避の動きが続く【クロージング】
8日の日経平均は大幅続落。430.46円安の24790.95円（出来高概算18億7000万株）と2020年11月以来約1年4カ月ぶりに25000円を割り込んで取引を終えた。原油価格の高騰でインフレ高進や景気後退への懸念が強まり、世界経済への懸念から前日の米国株が大幅に続落した流れを引き継ぎ、売り優勢で始まった。その後、急ピッチの下げに対する警戒感などからこのところ下げのきつかった銘柄を中心に買い戻しの動きもみられ、前場半ばには上昇に転じる場面が見られた。ただし、ウクライナ情勢の先行き懸念は拭えず、後場に入ると再び軟調推移となるなか、安値圏でのもみ合いが続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1700を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが下落し、石油石炭、鉄鋼、海運、鉱業、非鉄金属、空運などの下落が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ダイキン<6367>、ファナック<6954>、信越化<4063>、中外薬<4519>、テルモ<4543>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、塩野義<4507>、TDK<6762>、資生堂<4911>が軟調だった。

ウクライナとロシアの3回目の停戦交渉も進展がなく、世界的にリスクオフムードが広がっており、東京市場もリスク回避の売りが膨らんだ。ただ、日経平均は心理的な節目を下回ったことから、いったんは押し目買いが入った。ただし、後場に入ると再び25000円を下回るなかで持ち高調整売りが次第に増え、大引けにかけて、24767.33円まで下げ幅を広げた。

ウクライナ情勢について、米国の分析によると、ロシア軍は国境付近に配備していた戦力のほぼ100％をウクライナ国内に投入し、当初の主要都市を短期間で制圧する方針から、長期戦を行う構えを見せている。停戦合意に向けた動きが早期にまとまらなければ、エネルギー価格の高騰は長引き、市場心理の悪化も続きそうで、目先は波乱含みの展開が続きそうだ。一部には、2020年3月コロナショック後の安値から昨年9月の高値までの上げ幅の半値押し水準となる23600円近辺までの調整もあるのではないかとの声も聞かれている。《FA》