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鳥取大など、スマートメーターの通信ネットワーク活用、電力使用量調節
電力価格や需要家の節電意識を高めるサービスで、電力需要のピーク時などに需要家へ電力使用の抑制を促す(デマンドレスポンス)ことで、日々の電力需給のバランスを調整させることが期待されている。しかし、需要家全体からの情報を集約し、大量のデータを処理することが必要とされていた。
今回、科学技術振興機構(JST)の戦略的創造研究推進事業において、鳥取大学の櫻間一徳准教授らは、再生可能エネルギーを含む複数の発電と蓄電によって構成される電力システムにおいて、スマートメーター間の通信を利用して、分散的に電力使用量を調整する新たな手法を開発した。
既存手法では、需給インバランスを測定するために、需要家の電力需給量を集約し、解析するアルゴリズムが用いられていた。しかし、この研究では、スマートメーターの通信ネットワークを活用し、スマートメーター同士が需要量や供給量を交換することで、分散的に価格やインセンティブ(報償)の調整量を決定する新たなアルゴリズムを開発した。これにより、大量のデータを集約し管理する必要がなくなるため、サーバーなどの情報インフラの設置や運用の必要がなく、低コストで電力システムを管理することが可能になるという。
今後、マイクログリッドなどの小規模な電力システムに対する簡単で容易な管理方法の1つとして普及する可能性があるとしている。(編集担当:慶尾六郎)
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※この記事はエコノミックニュースから提供を受けて配信しています。
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