ウィプロがISGの調査でデジタルワークプレイスサービスのグローバルマーケットリーダーと認定

ウィプロがISGの調査でデジタルワークプレイスサービスのグローバルマーケットリーダーと認定

（米ニュージャージー州イーストブランズウィック & 印バンガロール）-（ビジネスワイヤ） -- 情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業のウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT）（BSE：507685）（NSE：WIPRO）は本日、世界一流の技術調査・助言企業インフォメーション・サービシズ・グループ（ISG）によってデジタルワークプレイスサービスのマーケットリーダーと認められたと発表しました。

ISGの報告書では、ウィプロが自動化を一層重視しながら、強力なサポートサービスのポートフォリオを提供していることを浮き彫りにしています。また、ウィプロが顧客からその強力なワークプレイスエンジニアリング機能でよく知られていると認めています。

ISGはこの調査で41社のサービスプロバイダーを評価し、各社をクアドラントごとに、ポートフォリオの魅力と競争力の強さでランク付けしました。デジタルワークプレイスサービスに関する調査では、この分野の主要なサービスに対応する8クアドラントが設定されています。コンサルティングサービスの分野に1クアドラント、マネージドサービスの分野にマネージドワークプレイスサービス、マネージドモバイルサービス、中堅企業顧客向けのコンビネーションサービスの3クアドラントがあります。

ウィプロ・リミテッドのシニアバイスプレジデントとクラウド／インフラサービス担当グローバルヘッドを務めるキラン・デサイは、次のように述べています。「私たちはISGの報告書で『リーダー』と認められたことをとてもうれしく思います。このことは、当社のワークプレイスコンサルティング能力、LiVE Workspace™やVirtuaDesk™などの業界屈指のソリューション、Wipro HOLMES™のような次世代ワークプレイス自動化プラットフォームへの投資、当社の強力なパートナーエコシステムの証です。また、エンドユーザー体験の強化と市場投入期間の短縮を保証する当社の卓越したデリバリーを際立たせるものでもあり、この卓越性は今日のデジタル経済におけるお客さまの成功の核となっているものです。」

ウィプロ・リミテッドについて

ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービスの世界的大手企業です。当社は、コグニティブ・コンピューティング、ハイパー・オートメーション、ロボット工学、クラウド、アナリティクス、新興技術の力を活用し、顧客がデジタル世界に適応して成功を収めることができるよう支援しています。サービス・ポートフォリオの包括性、持続可能性への強力な取り組み、高い企業市民精神で世界的に認められた企業として、当社では、17万5000人を超える献身的な従業員が6大陸でクライアントに対応しています。協力することで、当社はアイデアを見出し、点と点を結びつけることで優れた大胆な新たな未来を構築することに取り組んでいます。

将来予想に関する記述および注意事項

本リリースにおいて当社の将来の成長見通しに関する特定の記述は将来予想に関する記述であり、実際の結果がそのような将来予想に関する記述の中のものと異なるものになる原因となり得るいくつかのリスクや不確実性を含んでいます。このような記述に関するリスクと不確実性には、当社の収入・収益・利益の変動、成長を創出・管理する当社の能力、ITサービスにおける熾烈な競争、コスト面の優位性を維持する当社の能力、インドにおける賃金の上昇、能力が特に高い専門的人材を引きつけて維持する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間および費用の超過、クライアントの集中、移民に関する制限、国際的運営を管理する当社の能力、当社の重点領域におけるテクノロジー需要の低下、通信ネットワークの障害、買収が行われた場合に手続きを完了して統合を成功させる当社の能力、当社サービス契約における損害賠償責任、当社が戦略的投資を行う企業の成功、政府による財政支援の終了、政治的不安定、戦争、インド以外での資金調達や企業買収に対する法的制限、当社の知的財産の不正な使用、当社の事業や業界に影響する一般的な経済環境に関するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。当社の将来の事業業績に影響を与え得るその他のリスクについては、米国証券取引委員会への当社提出物の中で詳細に記述されています。そのような提出物は、www.sec.govで入手できます。当社は、時に、書面および口頭においてさらに将来見通しに関する言明を行うことがあり、これには、証券取引委員会への当社提出物と株主への報告書に記載されている記述が含まれます。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性がある将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

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プレスリリース情報提供元：ビジネスワイヤ