【宿泊施設、飲食店向け】作業時間５０％削減！厨房 業務効率化セミナー～ホシザキ関東株式会社主催のリアルセミナーに補助金ポータルが登壇

9/11(月)＠都内・9/12(火)＠千葉にて調理デモンストレーションも同時実施

9月11日（月）、9月12日（火）、株式会社補助金ポータルは、ホシザキ関東株式会社（本社：東京都文京区／代表取締役社長：今野浩治氏）の主催する「【宿泊施設、飲食店向け】作業時間５０％削減！厨房 業務効率化セミナー」内の補助金活用講座に登壇いたします。
2023年9月11日（月）　11:00～13:00　＠ホシザキ関東株式会社　本社テストキッチン
2023年9月12日（火）　11:00～13:00　＠ホシザキ関東株式会社　千葉支店テストキッチン

《お申込フォーム　※ホシザキ関東株式会社　特設フォームよりお申込みいただきます》
https://forms.office.com/r/stAsFx1DW0

《ご都合が合わない方へ　※ホシザキ関東株式会社　特設フォームよりお申込みいただきます》
当日の資料、ご紹介の場を設定させていただきます。以下URLよりお申し込みください。
https://forms.office.com/r/RrBvAJC7cE



[画像: https://prtimes.jp/i/41191/110/resize/d41191-110-3c6479d6701c6f45c7e4-0.png ]

▼下記URLよりお申し込みください。 https://forms.office.com/r/stAsFx1DW0

開催背景：


宿泊施設や飲食店の方々において、業務効率化は大きな課題と言われています。昨今の人手不足により、その課題感はより大きなものになっていることと存じます。業務効率化といっても、お客様満足度を無視したものでは意味がありません。
「人手不足で時間が足りない…」
「求人を出しても人が来ない…」
「本当はもっとこだわりたいことがある…」
上記のような声が宿泊施設、飲食店の方から聞かれます。

その中、ホシザキ関東株式会社では、業務改善を機器導入という側面から支援をしています。コンパクトながらも高性能な機器を取り入れることで、作業効率向上とお客様満足度向上の双方を実現させています。

セミナーでは、作業時間50%削減した事例のご紹介をはじめ、機器導入で活用できる補助金・助成金の情報をお伝えいたします。また、実際に機器を用いてどのような調理ができるのかの実演も行います。人手不足で悩まれる多くの宿泊施設様、飲食店様にご参加いただきたいと思います。

補助金ポータルは同セミナーにおいて補助金・助成金の情報発信から、
活用するためのポイントについて解説いたします。

セミナー概要


【セミナー名】 　
宿泊施設、飲食店向け　作業時間５０％削減！厨房 業務効率化セミナー

【開催日時・場所】
日時：2023年9月11日（月）　11:00～13:00　
会場：ホシザキ関東株式会社　本社テストキッチン
東京都文京区白山4丁目37番33号　2階

日時：2023年9月12日（火）　11:00～13:00　
会場：ホシザキ関東株式会社　千葉支店テストキッチン
千葉市中央区登戸1丁目19番19号　1階
※お申込後、詳しいご案内をお送りいたします。

【プログラム（予定）】
【講演】機械に任せて時間短縮！
【実演】調理デモンストレーション ランチタイム（実演したものをご試食頂きます）
【補助金ポータル講演】補助金のご説明

【参加費】 無料

【お申し込みはこちら】
https://forms.office.com/r/stAsFx1DW0
（ホシザキ関東株式会社の特設お申込ページよりお申込みいただきます）

【ご都合が合わない方へ】
当日の資料、ご紹介の場を設定させていただきます。以下URLよりお申し込みください。
https://forms.office.com/r/RrBvAJC7cE
（ホシザキ関東株式会社の特設お申込ページよりお申込みいただきます）

登壇企業


【ホシザキ関東株式会社】
http://www.hoshizaki-kanto.co.jp/
製氷機分野において70％という高いシェアを誇るホシザキ。現在は、そのほか厨房機器の取り扱いも行っており、総合的な提案が可能となっています。機器の取り扱いだけではなく、テストキッチンを用いた商品開発からオペレーションの確認といった部分までサポート。現場に即した提案に強みを持ち、導入企業の業績アップを支援しています。
【株式会社補助金ポータル】
https://hojyokin-portal.jp/
月間利用者１００万人。国内最大級の補助金・助成金のプラットフォーム「補助金ポータル」を運営。 分かりづらい補助金・助成金の概要や、申請方法など国と企業を繋ぐというミッションのもと事業を展開して会員数も30,000名を超えている。

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