LetroStudio、フリーサイズの動画制作に対応

デジタルサイネージや、記事LP向けの動画制作進む



　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、プロダクトカンパニー プレジデント：村岡弥真人、証券コード：6081）は、このたび「運用型制作（※1）」特化型動画制作支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」が、新たにフリーサイズの動画制作に対応しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/

※1　「運用型制作」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のクリエイティブ制作から、結果に基づいて即座にクリエイティブ改善のサイクルを回しつづけることで、マーケティング成果の向上を実現するクリエイティブの運用モデル
[画像1: https://prtimes.jp/i/58547/133/resize/d58547-133-32f4d35e3b389a4438c9-0.jpg ]




フリーサイズの動画制作対応の背景

　これまでLetroStudioでは、デジタルマーケティングで一般的とされる正方形(1080×1080)を始め、縦長（720× 1280)やHD（1280×720）などのサイズに対応してきました。しかしながら、昨今は動画で対応すべき媒体や施策が増加したことから、あらゆるプラットフォームに対応した動画制作を行うために、自由度の高いサイズ展開が必要とされるようになりました。

　そこで、LetroStudioはこの度、フリーサイズの動画制作に対応。動画の縦・横をピクセル指定することで、任意サイズの動画を制作できるようにしました。これにより、縦長・横長のバナーなど、従来の機能では制作ができなかった施策や媒体向けの動画クリエイティブ制作が可能となります。


「アイディーズ」がデジタルサイネージ向けの動画制作開始

　パーソナルプロモーション事業を展開する株式会社アイディーズは、企業の店頭販促を支援するために、デジタルサイネージの企画・制作を行う新たな事業を立ち上げました。そこで新規事業の制作領域で要となるツールとして、LetroStudioを導入。顧客のニーズに応じたサイネージ動画の制作・編集対応をスピーディーに行い、新規事業の売上向上を目指していきます。

[画像2: https://prtimes.jp/i/58547/133/resize/5f92040b90fdce53d4aa5ef4df2ea775.gif ]

　「LetroStudio」では、今後もマーケティング施策から販促活動まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく、機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、マーケティング施策のPDCAサイクルを高速化して施策成果向上につなげる「運用型制作」の実現を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる900を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※2）に選ばれました。

※2 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

[表: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/133_1_ad7a649dc6f1fc0e134de4d013da633d.jpg ]



＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDX（※4）を支援しています。

※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※4 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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