集中力の途切れがもたらす年間損失は約370兆円　Dropbox調査

Dropbox Japanが12日に発表した調査によると、集中力の途切れが原因で発生する労働生産性の損失は、10か国合計で約370兆円に上るという。コロナ禍以降、コミュニケーションツールの利用が増加したことで、管理職の集中力低下が一般社員よりも顕著になってきたと指摘されている（Dropbox Japan、クラウド Watch 、ZDNET Japan）。

調査によれば、コロナ禍初期の集中力低下の主な原因は、「くつろぎのため（テレビ等）」という理由がもっとも多く、続いて「家事」、「同僚から切り離されたと感じる」が多かった。また、インターネット回線が不安定という回答もあり、在宅勤務環境が整っていない状態で在宅勤務がスタートしたことが原因となっている。

今回の調査でも、「家族からの用事」、「くつろぎのため」という原因は上位に入っているものの、これに加えて前回調査にはなかった「メールへの応答」、「チャットメッセージ」など、コミュニケーションツール活用が集中力を妨げる原因として挙げられている。チャットでメッセージが頻繁に届き、その都度、手を止めるといった新たな課題が出てきているとしている。特に影響が大きいのは管理職で、一般社員は年間553時間の機会損失であるのに対し、管理職は683時間と機会損失がより大きくなっているとされている。　

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