高まる減災意識、非常食の備蓄率8割に　ウェザーニューズ調査

　3月11日を前に、ウェザーニューズ（千葉県美浜市）が防災や減災の実態調査「減災調査2022」の結果を発表した。回答者の8割が非常食を備蓄しており、備蓄日数は2010年の調査開始以来過去最高となった。避難場所の認知率も向上しており、9割近くが自宅近くの避難所を知っていた。コロナ禍や頻発する災害によって、人々の意識が高まっている。

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　ウェザーニューズのサイトやアプリを通じ、2月24日から27日間で9495人にアンケートを行った。非常食の平均備蓄日数は3.09日で、2017年から右肩上がりで増加。特に太平洋側で意識が高まっていることも分かった。大規模な浸水や豪雨、台風、それに伴う長期停電の経験によって意識の高まりが加速している。新型コロナウイルスの影響で外出が制限されることも、後押ししていると見られる。

　避難場所の認知についても調査した。自宅付近の避難所に関して、「場所だけ知っている」が69％、「経路も場所も知っている」が24％で、合わせて約9割もの人が認知していると明らかになった。ただし、会社や学校付近の避難場所に関しては「場所だけ知っている」（50％）、「場所も経路も知っている」（22％）と自宅付近より認知度が低かった。

　減災調査2022では、人々が災害時に何を用いて情報を入手しているかも調べた。最も使われているのは「スマホ」（63％）が圧倒的多数を占めた。以下、「テレビ」（16％）、「ラジオ」（12％）と続く。

　スマホで情報収集する割合は年々拡大している。特に若い世代はテレビ・ラジオ離れしており、スマホの割合が高かった。

　自治体からの情報発信や通知にもスマホやSNSが使われるようになっており、それを反映して60代以上でも、半数以上がスマホを情報源のメインにしている。スマホはリアルタイムで情報が得られるという利点がある反面、電源が切れると使用できなくなるという恐れもある。同社では。「複数の情報源を準備しておくことが大切」としている。（記事：土佐洋甘・記事一覧を見る）