オンワードHDが地獄を脱せるか否かは、ECの拡充と一層の構造改革に

　オンワードホールディングス（オンワードHD）の前2月期は、「29.8％減収（1743億2300万円）、212億3000万円の営業損失」という散々な結果となった。継続した構造改革の結果である。決算資料を読むと、「イタリア事業の撤退」「不採算ブランドの廃止」「内外不採算店廃止」等々の記述が目立つ。

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　だが対して今期は、「9.3％増収（1905億円）、営業利益250億円（3年ぶり黒字）」計画でスタートした。また4月早々に発表済した中長期ビジョンでは2031年2月期の数値目標を、「売上高3000億円、営業利益250億円（過去最高）」と掲げている。

　が、今期黒転・中長期計画に株価は反応を示していない。過去10年の株価動向を振り返っても、12年始値569円から18年1月には1007円まで水準を切り上げるも以降は「下向き」一途。今年始値203円、時価300円出入り。IFIS目標平均株価は250円。といった具合。

　営業黒字が定着し、10年後には過去最高の営業利益。オンワードHDはそうした積算の根拠をどこに求めているのか。前期決算資料に、こんな件がある。『アパレル事業では、BtoB（ユニフォーム事業）が堅調に推移。ECが伸長した』。積算の根拠は、このあたりに求められそうである。オンワードHDのEC事業の実態（前期）・今後の展望を調べてみた。

◆前期のEC売上高は20年2月期比26％増。総売上高比率は24％に達している。チャネル別売上高構成比は33％と、百貨店の29％を上回っている。斯界のアナリストは、

　「コロナ禍の巣ごもり需要を見越し、ECに注力した。（オンワードメンバーズ）会員数が前の期に比べ40万人増え360万人になっている。EC化への注力には一応の評価ができる。今期のEC売上高も500億円目標（前期比20％増、売上高構成比26％）。ECに軸足をシフトする動きが認められる」としている。

◆前記の通り中長期計画では、EC売上高1000億円（総売上高比率3分の1）目標。そのためにOMO（オンラインとオフラインの融合）ストアの開発を、打ち出している。また効率的なEC戦略を進めるために、製造過程のデジタル化も明記している。

　目指す道程の一里塚は、今期の「増収、3年ぶりの営業利益計上」となることは論を俟たない。だがそのためには、更なる構造改革も不可欠。そうした中で注目したいのが、前期の粗利益率13％増となっている点。「在庫管理の徹底」「値引き競争の抑制」の結果だが、今期もそのための施策を徹底しうるか否かも大きなポイントになろう。（記事：千葉明・記事一覧を見る）