グロース優勢もバリュー株への見直し余地は大きい【クロージング】

*15:53JST グロース優勢もバリュー株への見直し余地は大きい【クロージング】
13日の日経平均は続伸。405.65円高の23249.61円（出来高概算14億1000万株）で取引を終えた。終値ベースでの23000円回復は6月10日以来、約2か月ぶりの水準を回復している。ハイテク主導の上昇となった米国市場の流れを受けて23000円を回復して始まった日経平均は、その後も底堅い値動きをみせており、後場半ばには一時23316.69円まで上げ幅を広げており、6月戻り高値を突破し、コロナで急落する前の2月以来の水準を回復する場面もみられている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1400を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは精密機器、電気機器、医薬品、サービス、その他製品が堅調。半面、鉄鋼、空運、海運、繊維、不動産が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、テルモ<4543>、ダイキン<6367>が堅調。一方で、KDDI<9433>、横河電<6841>が冴えない。

日経平均は3日続伸で6月戻り高値を突破している。ダブルトップが意識されやすいほか、2か月間続いていたレンジ上限を捉えたことにより、いったんは達成感が意識されやすい面はあるだろう。ただし、22500円辺りに収れんする流れから一気にレンジ上限を超えてきたことにより、良好な需給状況が窺える。NT倍率は7営業日ぶりに上昇しており、バリュー株からグロース株への巻き戻しとみられているが、ナスダックが引き続き強含みの展開をみせてくるようだと、東京市場においてもハイテク株への見直しが意識されてくるだろう。

もっとも、決算発表が一巡してきたことから、今後は米大統領選に向けたトランプ陣営による対策が意識されやすく、それ故に米中対立への警戒感が一段と強まる可能性はあるだろう。15日にも米中閣僚級協議が行われる予定と伝えられていることもあり、明日は手掛けづらさが意識されよう。ただし、コロナ感染を防ぎつつ経済活動を再開する流れにおいて、バリュー株への見直し余地は大きいと考えられる。そのため、バリュー株への物色が相場全体を底上げする流れになる可能性もあるため、物色対象を見極めることになりそうだ。《CN》