そろそろ、ドローン教習所へ行ってみるか?

2019年6月4日 16:57

印刷

画像はイメージです。

画像はイメージです。[写真拡大]

 私は実家の墓地に祖先をお参りするたびに、必ず詣でる堂々たる墓石がある。右側面に、こう刻まれている。『みんなみの 磯子の砂と我散るも 悔やみなからん 家族のため』。特攻隊員の方が一方通行の機上の人となる直前に詠んだもののようだ。

【こちらも】ドローンによる死亡事故、国内ではこれまでに3件発生

 今回、いまや世界の空を飛ぶ「ドローン(無人飛行機)」について記すに当たり、この歌を思い出した。ドローンの原点は軍用無人爆撃機である。米軍によって第2次世界大戦終結直前の1944年に第1号が開発されている。

 「当初の性能はさして評価されなかった」とする見方も残っているが、日本軍も米軍のそうした兵器開発の動きを察知し同様の代物が生み出されていたら特攻隊の在り様は変わっていたかもしれない。「悲しい」としか表現できない「碑歌」も、詠まれていなかったかもしれない。その後、米軍の無人爆撃機は改良が進み「対イラク戦争で効力を見せつけた」という記憶が残っている。

 日本版ドローン第1号は、ヤマハ発動機により誕生した。当初は「産業用無人ラジコンヘリコプター」と称された。幸い「農薬散布」「空撮」「災害捜査」を目的に世に送り出された。

 日本のドローンブームは「ドローンレース」やいわゆる「インスタ映えする写真撮影」など、エンターテイメント分野での活用の感が強い。が、ヤマハが目指した通り、産業界への進出も着実に進んでいる。例えば不動産業界では「物件撮影」「屋根・外壁の故障調査」用に、大手業者が差別化策として導入している。

 無趣味人間の私だが、ドローンレースのビデオを見ていま興味を覚えている。初級機であれば1機:3万円以下でも手に入ることを知り、俄然その気になっている。が、いの一番に頭に浮かんだのは(国家)資格がいるのではないかという点だった。公的資格は運転免許証以外何ら持っていない。車の免許証を取る段の緊張や時間・費用を思い出し、怯んだ。しかしドローンの操縦に「資格」の類は不要と知った。ただ同時に、多々「規制」があることも知った。例えばこんな具合である。

 ★小型無人機飛行禁止法:国会議事堂・総理大臣官邸・最高裁判所・原子力事業所・外国公館などが存在する地域約300m四方の上空は、飛行は禁止。

 ★航空法:「空港など周辺の上空」「人口集中地区上空」「地表や水面から150m以上の高さの飛行」を行う際は、地方航空局長等からの「認可」を得る必要がある。

 といった具合。他にも素通りにできない法規制等があると聞いた。さて、思案投げ首。

 だがこんな存在を知った。前記の不動産業界でのドローン活用をはじめ産業界でのドローン事業で先行している会社に、ハミングバードがある。同社では2016年に青山で「ドローンスクール」を開始(現在はお台場に移設)している。

 「ドローンパイロット養成学校」である。国交省認定のカリキュラムに基づいた授業?で、修了者には国交省登録講習団体「ドローン操縦士協会(DPA)」の認定資格を得ることができる。これまで300人余が認定されている。「無料体験コース」もあるというから、この世からドローンする前に、前向きにドローンと取り組みたいと思っている。(記事:千葉明・記事一覧を見る

関連キーワード

関連記事