日経平均は反発、米株高を好感も円安進まず伸び悩み

*15:30JST 日経平均は反発、米株高を好感も円安進まず伸び悩み
日経平均は反発。米国ではドラギ欧州中央銀行（ECB）総裁の発言や主要経済指標を受けた長期金利の上昇が続き、28日には金融株が買われたほか、ハイテク株にも買い戻しが広がった。NYダウは143ドル高となり、本日の日経平均も米株高の流れを受けて130円高からスタートした。ただ、年初来高値に迫る水準では利益確定の売りが出やすく、また対ドルでの円安がさほど進んでいないこともあって寄り付き後は伸び悩んだ。日経平均の上下の値幅は約69円にとどまり、引き続きこう着感の強い展開だった。

大引けの日経平均は前日比89.89円高の20220.30円となった。東証1部の売買高は19億5041万株、売買代金は2兆4419億円だった。業種別では、鉄鋼、その他製品、証券が上昇率上位だった。一方、ゴム製品、繊維製品など4業種のみ小幅に下落した。

個別では、売買代金トップの任天堂<7974>が2％超上昇したほか、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>、ソフトバンクＧ<9984>などがしっかり。トヨタ自<7203>は小幅に上昇。Ｊフロント<3086>は第1四半期決算が好感されて大きく買われ、黒田電<7517>は株主提案が可決して後場急伸する場面があった。コマツ<6301>やＪＦＥ<5411>といった景気敏感株の一角も上げが目立った。また、大光<3160>、ジンズメイト<7448>、土木管理試験所<6171>などが東証1部上昇率上位となった。一方、東エレク<8035>、アステラス薬<4503>、ＪＴ<2914>などがさえない。東芝<6502>は半導体メモリー事業売却を巡る不透明感が嫌気されて3％超安。また、第1四半期が営業減益となったニトリＨＤ<9843>や、三陽商<8011>、インベスターＣ<1435>などが東証1部下落率上位となった。《HK》