Microsoft、サードパーティーのアンチウイルスベンダーとの協力重視と主張

Windows 10のセキュリティ機能とサードパーティー製アンチウイルス(AV)ソフトウェアの関係について、MicrosoftのRob Lefferts氏が解説している(Windows Securityブログの記事、The Vergeの記事、On MSFTの記事、Neowinの記事)。

Kaspersky LabはWindows 10におけるセキュリティソフトウェアの扱いで反競争行為が行われていると主張し、ロシアや欧州の独占禁止当局に訴えている。記事ではKaspersky Labを名指ししてはいないが、同社の主張に答える内容となっている。

MicrosoftではすべてのWindows 10デバイスを常時保護された状態に保つためにWindows DefenderのAV機能を作ったが、Microsoft Virus Initiative(MVI)によるAVベンダーとの協力も怠っていないという。AVパートナーにはWindows Insider Programなどを通じて初期のビルドを提供しており、MVIプログラムを通じて情報を提供している。その結果、Windows 10 Creators Updateのリリース時にはほぼすべてのAVソフトが完全な互換性を実現。Windows 10 PCにインストールされたAVソフトのおよそ95%がWindows 10 Creators Updateと互換性があったとのこと。

更新が必要なバージョンを使用している場合、Windows 10のアップデート完了後に最新版をインストールするようユーザーに知らせる機能もAVソフト専用に作られているという。Windowsのアップデート時に互換性のないバージョンのAVソフトが無効化されるのはこのためであり、互換性や最新版の入手方法などの情報はAVパートナーの協力により実現しているそうだ。

MicrosoftはユーザーによるAVソフトの選択を尊重しており、サードパーティーのAVソフトがWindows 10を保護している限り、Windows Defenderに切り替えられることはないという。Windows Defenderの定期スキャン機能もユーザーが指定しない限り動作することはない。また、AVパートナーとの協力関係は今後も重視していくとのことだ。　

スラドのコメントを読む | セキュリティセクション | セキュリティ | マイクロソフト | ソフトウェア | スラッシュバック | Windows | デベロッパー

　関連ストーリー：
カスペルスキー、セキュリティソフトに関するMicrosoftの反競争行為を欧州委員会などに訴える 2017年06月08日
自己防御機能の強いセキュリティソフトは？ 2017年05月07日
ウイルス対策ソフトウェアをマルウェアに変える攻撃「DoubleAgent」 2017年03月26日