進化したモニター「VR」、ゲーム以外の可能性も

　今年は国内外のメーカーがVR関連製品を続々販売している「VR元年」だ。VRは「バーチャルリアリティ」「仮想現実」「人工現実感」とも言われている。台湾の調査会社「Trend Force」によると、VR分野の世界全体の市場規模は今年で67億ドル、2020年には10倍以上の700億ドル(約7兆円)にまで拡大すると予測され、娯楽からビジネス、医療まで様々な分野に拡がり始めている。

　これまでに米Facebook傘下のオキュラス、台湾のスマートフォンメーカーであるHTC、韓国のサムスンがゴーグル型の専用端末を発表し、国内企業では13日にソニー<6758>が「PSVR」を世界で同時に発売した。日本での販売価格は44,980円(税抜き)。家庭用ゲーム機「PS4」の利用者が自宅でVRを楽しむことができ、ゲームの中の世界に入り込んだような体験ができるという。VRのゲーム用機器の市場は米国や台湾の企業が先行しているが、世界規模でPS4を販売するソニーが参入したことで、競争が激しさを増しそうだ。

　VRに関する取り組みも活発で、NEC<6701>は作業訓練向け等にVR空間を企業に提供するサービスを始め、KDDI<9433>はシダックス<4837>等と連携してカラオケルームにVRコンテンツを配信。グリー<3632>はアドアーズ<4712>と提携して今年度中を目途にVRアミューズメント施設を開設する。バンダイナムコエンターテインメント<7832>はお台場に期間限定のVR施設をオープンし、延べ35,000人以上が来場した。エイチ・アイ・エス<9603>はオキュラスが開発したゴーグル型端末を採用。ハワイ旅行でのドライブやダイビング等を疑似体験できるようにし、旅行の販売につなげたいとしている。

　VRは応用範囲が広く、マンションの内覧等のビジネス、コンサートや舞台観賞等の映像コンテンツ、医療の現場等にも拡がっている。VR用のソフトウェアやアプリの開発が進めば、市場が急速に拡大するだろう。ゴーグル型のヘッドセットの大きさや重量、体験による「VR酔い」等の課題もあるが、新たな需要に期待が高まっている。(編集担当:久保田雄城)

■関連記事
・新コンセプトのCEATEC JAPAN 2016。IoT最先端技術がもたらす可能性の展示
・ビジネスマンの見通し　2020 年度までの日本の実質GDPの平均成長率は「0～1%」が55.1%で最多
・「2017年末までに欲しい商品」欧州では3Dプリンターが人気
・ソフトバンク、Pepper遠隔操作による介護支援へ
・今年2016年はVR始動元年となるか?　様々な分野に広がりを見せるVR