筑波大、東北沖プレートの応力が震災前の水準に近くなっていることを明らかに

　筑波大学のBogdan Enescu（ボグダン・エネスク）准教授らによる研究グループは、2011年の東北沖地震後に見られる応力回復が従来考えられているよりもかなり急速に進んでおり、現在既に同地震前の応力状態に近くなっていることを明らかにした。これは、今後いつ再び大地震が発生してもおかしくない状態にあることを示しているという。

　H.Reidによって20世紀初頭に提唱された弾性反発説は、プレート運動によって断層に蓄積された歪みが瞬間的に開放されるというプロセスで地震を説明している。しかし、地震後にまだ十分な応力が残っていて、同程度の地震が発生する可能性はあるのかについては、解明されていない。

　今回の研究では、東北日本に沈み込む太平洋プレート上で発生する地震活動から、大きな地震と小さな地震の発生数の比を表す「b値」の時空間分布を求めた。その結果、2011年東北沖地震の直後に高い「b値」を示していた領域が、地震発生後2～3年で低い「b値」に戻っていることが分かった。これは従来考えられていたよりもはるかに短期間で巨大地震後の応力回復が進んだことを示しており、現在既に再び巨大地震を起こすポテンシャルを有していると考えられる。

　また、日本海溝沿いのb値の空間分布に顕著な不均質性が認められなかったことから、今後発生する巨大地震の発生領域を予測することが困難であることが明らかになった。特に、沈み込み帯で発生する巨大地震は特徴的な発生場所、規模、発生間隔を持っておらず、従来考えられているよりもランダム性を強く持っていることがわかった。

　一方で、「b値」の空間分布と時間変化は、沈み込み帯の応力状態を知る重要な指標となるとともに、将来起こりうる巨大地震の発生予測を向上させる可能性を持っているという。

　なお、この内容は2月3日に「Nature Geoscience」に掲載された。