【株式市場を検証】先物主導で売りが加速し想定以上の下落幅

【日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに大幅反落】

■東証１部市場の売買代金は７営業日連続で１兆円を上回る

　　８日は大幅下落した。日経平均株価は前日比１８０円４６銭（２．０９％）安の８４５９円２６銭、ＴＯＰＩＸは前日比１３．０１ポイント（１．７８％）安の７１７．７４となり、いずれも４営業日ぶりに大幅反落した。寄り付きは小幅安だったが、株価指数先物取引が主導する形で売りが加速し、想定以上の下落幅となった。

　　日経平均株価の日中値幅は１８４円７３銭だった。東証１部市場の売買代金は概算で１兆６２２９億円となり、ＳＱ（特別清算指数）算出日のため前日の１兆４９６億円に比べて増加し７営業日連続で１兆円を上回った。

　　前日７日の米国株式市場は高安まちまちだった。ダウ工業株３０種平均株価は前日比４６ドル１７セント（０．３７％）高の１万２４６０ドル９６セントと３営業日続伸した。スペイン中長期債入札が順調だったこと、中国が政策金利引き下げを発表したこと、米新規失業保険申請件数が改善したことなどを好感した。ただし、バーナンキ米ＦＲＢ議長の議会証言でやや失望感が広がり、フィッチ・レーティングスによるスペイン国債格付け引き下げもあって、急速に伸び悩んだ。Ｓ＆Ｐ５００株価指数は前日比０．０１％安と４営業日ぶりに小幅反落、ナスダック総合株価指数は前日比０．４８％安と４営業日ぶりに反落した。

　　この流れを受けて日経平均株価は前日比２９円９４銭安と小幅に売り優勢でスタートした。外資系証券９社経由の寄り付き前の注文状況は差し引き１０万株の売り越し観測だった。

　　寄り付き後の日経平均株価は急速に下落幅を広げる展開となった。週末要因や前日までの急ピッチの戻りに対する反動に加えて、株価指数先物取引での仕掛け的な動きもありリスク回避の動きが加速した。

　　午後に入ると、寄り付き直後に日経平均株価は下落幅をやや縮小する場面もあったが、概ねこの日の安値圏で軟調な展開が続いた。取引終了直前には、この日の安値となる前日比２１２円５２銭安の８４２７円２０銭まで下落する場面もあった。日経平均株価、ＴＯＰＩＸともにこの日の安値圏で取引を終了した。なお６月限日経平均先物・オプションＳＱ確定値は８６１３円４０銭だった。

　　東証１部市場の騰落銘柄数は値上がり銘柄３２７（全体の２０％）、値下がり銘柄１２６９（全体の７６％）だった。全面安の展開の中で、セクター別には鉱業、繊維、パルプ・紙、石油・石炭製品、ゴム製品、ガラス・土石製品、鉄鋼、非鉄金属、金属製品、電機、精密、その他製品、証券、保険、不動産、海運、倉庫・運輸などが大幅に下落した。

　　東証１部市場の売買代金上位の個別銘柄で見ると、上位３０銘柄のうち上昇したのは１６位のＫＤＤＩ <9433> 、２６位のグリー <3632> 、２８位のエーザイ <4523> の３銘柄にとどまった。

　　一方で１位のファーストリテイリング <9983> 、１０位のソニー <6758> 、１３位の東京エレクトロン <8035> 、１９位のシャープ <6753> が大幅下落した。

　　また２位のキヤノン <7751> 、３位のファナック <6954> 、４位のトヨタ自動車 <7203> 、５位のソフトバンク <9984> 、６位のホンダ <7267> 、７位の三菱ＵＦＪＦＧ <8306> 、８位の三井住友ＦＧ <8316> 、９位のコマツ <6301> 、１１位の京セラ <6971> 、１２位の日産自動車 <7201> 、１４位のみずほＦＧ <8411> 、１５位のセブン＆アイホールディングス <3382> 、１７位の日立製作所 <6501> 、１８位の信越化学 <4063> 、２０位の三井物産 <8031> が下落した。

　　寄り付きは小幅安だったが売りが加速し、大方の予想を裏切る大幅安で取引を終了した。前日までの戻りが急ピッチであり、今日は週末要因で売り優勢という展開は想定内だったが、下落幅は想定以上だったと言えるだろう。

　　前日の米国株式市場が伸び悩んだうえに、ストライキでギリシャ再選挙延期の可能性が伝えられ、警戒感が強まったところに、株価指数先物取引での売りが不安心理を増幅させた形だろう。明日（９日）発表される中国の主要経済指標に対する警戒感も売りにつながったようだ。

　　基本的には、ギリシャ問題やスペイン問題でのネガティブ材料に身構える状況に変化はないだけに、来週末の６月１７日（予定）のギリシャ再選挙まで様子見ムードを強める可能性が高いだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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