新興市場銘柄ダイジェスト:トライアルが反発、カラダノートがストップ高
2026年6月11日 15:38
*15:38JST 新興市場銘柄ダイジェスト:トライアルが反発、カラダノートがストップ高
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0141A00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜141A＞</a> トライアル 2850 +57
反発。10日の取引終了後に、26年6月期月次売上高速報(小売)を発表し、好材料視されている。5月は、晴れの日が多く月平均気温が高かったことが夏物季節商品の需要を喚起した。休日(日曜・祝日)が前年同月と比較して2日多く、既存店売上高を約1.9pt押し上げた。ゴールデンウィーク(5月1日～6日)は、惣菜を中心とした生鮮食品が売上高をけん引した。5月の既存店売上高は前年同月比107.2%、客数は同102.0%となり、ともに今期最高の伸長率を記録した。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0916600?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9166＞</a> GENDA 532 -60
急落。27年1月期第1四半期業績を発表、これを嫌気した売りに押されている。売上高は497.02億円(前年同期比45.0%増)と増収も、調整後純利益は7.36億円(同46.5%減)と大幅減益だった。事業規模は拡大しているが、連結子会社となった英国全土のホリデーパークなどでアミューズメント施設約100店舗及びミニロケ約150箇所を展開するGENDA Playnation Entertainmentの業績に顕著な季節性(下期偏重)があること等により連結業績の下期偏重が強まっている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0401400?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4014＞</a> カラダノート 500 +80
ストップ高。26年7月期第3四半期売上高は7.31億円(前年同期比32.0%減)も、経常利益は1.47億円(前年同期は0.68億円の経常損失)と一転黒字に転換した。併せて、株主優待制度の再開も発表、毎年1月31日と7月31日(基準日)時点の株主名簿に記載または記録された普通株式1,000株(10単元)以上を保有している株主を対象に優待還元額を固定、対象株主に按分するシェア型株主優待を導入する。優待還元額(総額)は年間合計3千万円を予定し、デジタルギフトで提供する。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0442200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4422＞</a> VALUENEX 778 +31
反発。島津製作所の新中期経営計画説明資料の24ページ「新事業創出の高速化」で、島津製作所が顧客課題・社会課題を起点に、コア技術と社外パートナーの技術・知見を融合し、技術探索から外部連携、事業化までを一気通貫で加速する方針が示されている。その技術探索・俯瞰解析のプロセスを示す図として同社の俯瞰解析図を活用している。同社は独自のアルゴリズムと可視化技術により、論文、特許、技術文献、企業情報等の膨大なデータから、技術・市場・事業機会の構造を可視化する解析サービスを提供している。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0661300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6613＞</a> QDレーザ 2409 +37
反発。東京証券取引所(東証)が、11日売買分から信用取引の臨時措置を解除したことを好感して買いが優勢となっている。規制は信用取引による新規の売付け及び買付けに係る委託保証金率を50%以上(うち現金20%以上)としていた。日本証券金融(日証金)も貸借担保金率30%としていた増担保金徴収措置を解除した。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0503100?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜5031＞</a> モイ 405 -57
急落、一時ストップ安。27年1月期第1四半期業績を発表、売上高は16.07億円(前年同期比0.0%増)、経常利益は0.99億円(同47.8%増)と大幅増益だったが、上値は重い。同社の重要指標の一つである月間平均ポイントARPPU(一人当たりの平均課金額)は8,005円(同15.3%増)と堅調に推移した。また、実質売上総利益については、ポイント販売におけるアプリ決済比率の低下に伴う収益構造の変化がさらに進んだ影響により、4.81億円(同9.4%増)となった。《YY》