オープンハウスG、上場来平均増収率26.6%、営業増益率25.1%の快進撃
2025年9月16日 08:26
オープンハウスグループ（3288、東証プライム市場、オープンハウスG）。東京23区を中心に狭小地の戸建住宅が特色。土地の仕入れから建築・販売までを手掛ける。
【こちらも】海外事業拡大、サカタのタネ:株価も収益動向を反映
初めて関心を持ったのは、2020年のことだった。当時の売上高は5700億円余水準。「売上高1兆円企業にするぞ」と宣言した。毎期、売上高推移を見守った。僅か3年後に1兆円企業になったのだった。
最大の売り？は、収益動向であり株主還元策。2020年9月期からの収益は「6.6%増収、7.5%営業増益、80円配（19年10月1日に1対2の株式分割を実施、実質増配）」-「40.7%増収、62.7%増益、112円配」-「17.5%増収、18.1%増益、129円配」-「20.6%増収、19.2%増益、164円配」-「12.8%増収、16.3%減益、166円配」。今9月期も「1.1%増収（1兆3100億円）、20.1%増益（1430億円）、178円配」計画。第3四半期末で「9397億2500万円、1022億4700万円」の実績。
減益となった24年9月期も決算資料でも「戸建関連事業は前年度後半より在庫調整に取り組んだ結果、売上高横這い/売上総利益率低下も既に在庫調整は終了。販売は回復基調に転換」といった具合に、「通貨不可欠な要因。既に回復基調入り」を訴求している。
進行中の至26年9月期の中計も、「純益2500億円を3000億円に上方修正、株主還元額を1000億円から1200億円に修正、自己株取得250億円（前期末実績）、成長投資5000億円」を掲げ「更なる収益増を継続」としている。
オープンハウスGの快進撃の背景として注目したいのは、「M&A施策」であり「米国不動産事業の拡大」。例えば2021年1月に傘下に収めたのが、既存の事例として「プレサンスコーポレーション」。手薄だった東海・中京圏、沖縄でマンション事業を展開していた企業だ。
進行中の中計期間では3000億円のM&A投資を行っているが、代表格は23年10月のメルディア（戸建住宅）。米国市場開拓では既に2000億円を悠に超えているが、中計期間でも投資額は500億円に及ぶ。
オープンハウスG自身、収益・配当動向には自負を示している。ホームページには2013年9月期（公開時）から前期までを、「売上高年平均増加率26.6%、営業利益25.1%、配当6.25円～166円」と記している。
本稿作成中の株価は7800円台半ば（予想PER9倍強）、予想税引き後配当利回り1.8%。過去9年9カ月弱の修正済み株価パフォーマンス6.8倍。IFIS目標平均株価7482円。投資判断は読者各位に委ねる。（記事：千葉明・記事一覧を見る）