「医療の届かないところへ医療を届ける」活動を国内外で続けるジャパンハートが 第7回エクセレントNPO大賞・「大賞」および「市民賞」を受賞

プレスリリース発表元企業:認定NPO法人ジャパンハート

配信日時: 2019-12-26 10:00:00

(認定)特定非営利活動法人ジャパンハート(東京都台東区、理事長・吉岡春菜。以下ジャパンハート)は、このたび第7回エクセレントNPO大賞において、大賞および市民賞を受賞いたしました。
「エクセレントNPO大賞」(主催:「エクセレントNPO」をめざそう市民会議、共催:毎日新聞社)は、社会課題の解決に取り組む優れた非営利組織(NPO)を顕彰するもので、今年で第7回を迎えます。様々な分野で活動する非営利組織97団体が応募し、この度ジャパンハートが大賞および市民賞を受賞いたしました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/12298/77/resize/d12298-77-634409-0.jpg ]


ジャパンハートは2004年に小児外科医の吉岡秀人が設立し、「医療の届かないところに医療を届ける」を理念に掲げミャンマー、カンボジア、ラオスで医療活動を行う国際医療NGO団体であり、現地では年間約30,000件の治療や手術等の医療活動を行っています(2018年度実績)。海外での医療活動のほか、日本国内で小児がんの子どもと家族の旅行や外出に医療者が付き添うSmileSmilePROJECTや、日本国内の僻地や離島へ医療者を派遣するRIKAjobの運営、さらにASEAN圏内で起こった自然災害の際に医療チームを派遣する国際緊急救援事業など、幅広い活動を行っています。
ジャパンハートの活動は、多くのボランティアに支えられており、2018年度はのべ789名の医師、看護師に加え学生や社会人の短期・長期ボランティアや、研修生らが海外の活動地に赴き、医療活動を行っています。

今回エクセレントNPO大賞にて、ジャパンハートはその市民性について特に評価され、「市民賞」を授与されました。この市民性は、「非営利組織の活動が広く市民に対して参加の機会を提供すること」、つまり「寄付やボランティアといった様々な形態での組織への参加の募集を、市民にわかりやすい形で公開し、かつ、参加してくれている寄付者やボランティアを団体の参加者としてきちんと意識」することと定義されています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/12298/77/resize/d12298-77-919973-1.png ]

ジャパンハートでは海外での医療活動において、医師や看護師等の医療者のみならず、高校生、大学生をはじめとする学生や、一般の社会人の方など、知識や経験、また語学力等にとらわれず、参加を希望する多くの方が、最短2日の活動から参加できるという参加のスキームを整備し、ボランティアへの参加の門戸を広げています。さらに海外での活動だけではなく、日本国内での活動や、東京事務局でのボランティアなども幅広く募集するなど、市民の方々が自身の希望に沿った形で活動に参加し、またジャパンハートとしても多くの市民の方を組織の一員と捉え、市民の方々との繋がりを意識した組織運営をしている点が評価され、この度「市民賞」の受賞に至りました。

さらに、「市民性」についてのみならず、様々な社会課題に対してその原因を視野に入れた解決策を提案し実行しているか問われる「課題解決力」、そして組織が活動を安定して行う持続性に加え刷新力も有しているかを問われる「組織力」においても優れた評価を受け、ジャパンハートが「エクセレントNPO大賞」を受賞いたしました。
今後もジャパンハートでは、多くの市民の皆様のご理解とご協力を頂きながら、「医療の届かないところに医療を届ける」活動に真摯に取り組んで参りたいと思います。

■第7回エクセレントNPO大賞授賞式の様子はこちら
http://www.excellent-npo.net/

■(認定)特定非営利活動法人ジャパンハート
https://www.japanheart.org/
[画像3: https://prtimes.jp/i/12298/77/resize/d12298-77-593196-2.jpg ]


2004年、国際医療ボランティア団体として設立された、日本発祥の国際医療NGOです。「医療の届かないところに医療を届ける」を理念に活動しており、海外では、ミャンマー・カンボジア・ラオスにおいて無償で子どもの診療・手術を実施し、その数は年間約2万件に上ります。国内では僻地・離島への医療者派遣、小児がんの子どもとその家族の外出を医療者がサポートするSmileSmilePROJECTを実施しているほか、ASEAN圏内で起こる大規模災害に医療支援チームを派遣する「国際緊急救援」事業も行っています。 

PR TIMESプレスリリース詳細へ