日経ビジネススクール×日本経済社 特別講座「伝わるビジネス文書」開催のご案内

株式会社日本経済社(本社：東京都中央区銀座、代表取締役社長：冨田 賢、以下 当社)は、特別講座「伝わるビジネス文書」を、2020年2月21日(金)に日本経済社 2階 プレルーム3にて開催いたします。

この講座は、豊富な取材経験を持つ日本経済新聞のベテラン記者だった方が講師を務める、次世代リーダー育成に向けた研修プログラムです。
ビジネスパーソンには、電子メールでの報告や連絡から日報や提案書の作成まで日常的に様々な文書を書く機会があります。それらのビジネス文書を相手に伝わるように速く、正しく書けるようにするノウハウを、敬語の使い方をはじめ、電子メールでのやり取りを想定した演習をふんだんに取り入れながら、日本経済新聞の記者・デスク経験者の講師が伝授します。
本講座を受講いただくことで、読み手を意識した多彩なビジネス文書を、早く、正しく書くスキルを身に付けていただけると考えています。


【開催概要】
名称 ： 「伝わるビジネス文書」
主催 ： 株式会社日本経済社
協力 ： 日経ビジネススクール
日程 ： 2020年2月21日(金) 14:00～17:00(13:30開場)
参加費 ： 16,500円(税込)
会場 ： 株式会社日本経済社 2階 プレルーム3 (東京都中央区銀座7-13-20)
定員 ： 40名 ※定員になり次第締め切らせていただきます
申込み ： 当社ホームページのご案内ページよりお申込みいただけます
https://www.nks.co.jp/news/news-seminar/200221.html
申込み締切： 2020年2月14日(金)


【本講座で習得いただきたいこと】
本講座では、「読み手」を第一に考え、確実に伝わるビジネス文書の技術を学びます。

Point1 ビジネス文書を書く上で身につけておくべきルールや技術の基礎を習得できる
Point2 社内、取引先、お客様といった読み手を意識し、適切に書き分ける対応力が身につく
Point3 具体的で論理的な内容を盛り込む習慣によって、情報収集の精度や説得力が磨かれる


【プログラム】
1. ビジネス文書の「ルール」を学ぶ ～演習で自分の知識を点検～
・ビジネス文書とはどのような文書か
・文書の「読み手」はだれか
・読み手に伝わっていないわけ
・ビジネス文書のルール

2. ビジネスメールの書き方 ～演習でルールを自分ごとにする～
・大事な情報から「要点先述」
・冗長な文章は「一目読み」の大敵
・修飾することばがはっきりしない、原因と結果の因果関係がはっきりしない「あいまい文」
・読み手にスッと伝わることば選び
・敬語は、社会的なマナー。身につけるべき敬語はわずか
・だれに？いくら？を加えた「6W2H」、固有名詞や価格などのデータが必要
・誤字、脱字、パソコンの変換ミスはビジネス文書で致命傷になるおそれも

3. さまざまなビジネス文書を書いてみる ～グループで分担、発表・共有する～
・さまざまなジャンルのビジネス文書にグループ演習で挑戦する(報告書、礼状や謝罪など)

※講座内容は変更されることがあります


【講師】
日本経済新聞社 人材教育事業局 研修・解説委員 後藤 未知夫(ごとう みちお)氏

＜略歴＞
1989年日本経済新聞社入社、大阪本社社会部に配属。東京本社産業部、フランクフルト支局などで20年間にわたって取材。日経新聞、日経産業新聞などで記事を執筆。産業部編集委員、産業部次長、国際アジア部次長、欧州総局編集部(ロンドン)次長などを歴任し、デスクとして新聞の紙面を作成。2018年から現職。日経産業新聞の連載コラム「眼光紙背」を執筆。


画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/200991/LL_img_200991_1.jpg
講師：日本経済新聞社 人材教育事業局 研修・解説委員 後藤 未知夫(ごとう みちお)氏

■会社概要
商号 ： 株式会社日本経済社
代表者 ： 代表取締役社長 冨田 賢
所在地 ： 東京都中央区銀座7丁目13番20号
設立 ： 1942年11月
事業内容： ●新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、セールスプロモーション、屋外、
交通、ダイレクトメール、インターネットその他すべての広告及び
パブリックリレーションズ業務の取り扱い
●ビルボード、デジタルサイネージ、その他の屋外広告物(OOH)
並びに展示・装飾物等の企画、設計、施工及び管理
●展示会、スポーツイベント、文化イベント等の各種催物、
興行並びに各種セミナー、講習会等の企画立案及び実施運営
●広告表現に関する企画及び制作
●インターネット広告、webサイトの企画・制作・運営、
ソーシャルメディア活用、モバイル活用、EC、CRM、
データサイエンスを活用したコミュニケーションの開発
●広告及び市場に関する調査、情報収集、分析、
研究開発及びコンサルティング
●通信販売に関するショッピングモール運営事業
●日経テレコン・日経電子版の取り扱い 他
資本金 ： 1億9,796万5千円
社員数 ： 444名 (グループ会社含む)
URL ： https://www.nks.co.jp/


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プレスリリース提供元：＠Press