「WealthNavi for ソニー銀行」冬のボーナスキャンペーン

プレスリリース発表元企業:ウェルスナビ株式会社

配信日時: 2019-12-10 04:35:11

 預かり資産・運用者数No.1 ロボアドバイザー(※)「WealthNavi(ウェルスナビ)」を提供するウェルスナビ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:柴山和久、以下「当社」)は、2019年12月9日(月)より、「WealthNavi for ソニー銀行」をご利用のお客様を対象に、最大5万円をプレゼントするキャンペーンを実施いたします。



 今回のキャンペーン(2019年12月9日~2019年12月26日)では、キャンペーン期間中に「WealthNavi for ソニー銀行」へ10万円以上の入金を行うなど、条件を満たしたお客様を対象に、最大5万円をプレゼントいたします。

キャンペーンページ:https://www.wealthnavi.com/campaign/sony/002
[画像: https://prtimes.jp/i/14586/164/resize/d14586-164-218479-0.jpg ]

 「WealthNavi for ソニー銀行」は、ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」を、ソニー銀行に口座をお持ちの方向けにカスタマイズしたサービスです。ノーベル賞受賞者が提唱した理論に基づき、専門的な知識や手間なしに、「長期・積立・分散」の資産運用を全自動で行います。

 「WealthNavi for ソニー銀行」は、ソニー銀行の多くのお客様に、新たな資産運用の選択肢としてご好評をいただいています。加えて、おつりで資産運用アプリ「マメタス」の提供、優遇プログラム「 Club S(クラブエス)」の預かり資産によるステージ獲得条件に「WealthNavi for ソニー銀行」の残高(資産評価額)が合算されます。

※ 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況(最新版)(2019年3月末現在)」よりモーニングスター社調べ(2019年6月時点)

■「WealthNavi for ソニー銀行」冬のボーナスキャンペーン
【概要】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/14586/table/164_1.jpg ]


※適用条件など、キャンペーンの詳細については、キャンペーンページ(https://www.wealthnavi.com/campaign/sony/002)よりご確認ください。

■ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」の主な特長

1.「長期・積立・分散」の資産運用を自動化
世界の富裕層や機関投資家が実践する「長期・積立・分散」の資産運用を、テクノロジーの力で自動化。ノーベル賞受賞者が提唱する理論に基づき、6~7つのETF(上場投資信託)を通じて、世界約50カ国1万1000銘柄に分散投資します。資産配分の決定から発注、積立、リバランス、税金最適化まですべて自動で行います。

2.忙しく働く世代向けのサービス
20~50代の働く世代を中心にご利用いただいています。スマホやパソコンから簡単な質問に答えるだけで一人ひとりに合った運用プランを提案し、いつでも資産の状況を確認できます。忙しく働く世代でも、すきま時間で将来に向けた資産運用を手軽に行うことが可能です。

3.多彩な機能で快適な資産運用をサポート
資産運用の目標達成をサポートする「ライフプラン」、少額でも最適なポートフォリオを実現する「ミリトレ(少額ETF取引機能)」、「AIによるアドバイス機能」など多彩な機能で、お客様の快適な資産運用を応援します。「リバランス機能付き自動積立」、「自動税金最適化(DeTAX)機能※」は、中核となる技術について特許を取得しています。
※自動税金最適化(DeTAX)の適用には条件があり、必ず税負担を繰り延べることを保証するものではありません。

4.シンプルな手数料・資産運用アルゴリズムも公開
手数料は預かり資産の1%(※)のみ。資産運用アルゴリズムをホワイトペーパーで公開しており、ホームページ上でどなたでもご覧いただけます。
※現金部分を除く、年率、消費税別。預かり資産が3,000万円を超える部分は0.5%(現金部分を除く、年率、消費税別)の割引手数料を適用

■ 会社概要 ウェルスナビ株式会社
会社名   ウェルスナビ株式会社(英語名:WealthNavi Inc.)
代表者   代表取締役CEO 柴山和久
設立    2015年4月28日
所在地   東京都渋谷区渋谷2-17‐5 シオノギ渋谷ビル12F
資本金   78億4,366万円(資本剰余金含む)※2019年11月5日現在
URL    https://www.wealthnavi.com/
事業内容  金融商品取引業
  関東財務局長(金商)第2884号
加入協会  日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

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