OKI、SUBARUと人が介在する作業支援システム「Projection Complement System」実現に向けた実証実験を開始

OKIは、映像とカメラにより生産現場での作業ミスのゼロ化を支援する「プロジェクションアッセンブリーシステム™(注1)」を自動車生産現場の作業支援に応用した「Projection Complement System（以下、PCS）」の実現に向けた実証実験を、株式会社SUBARU（社長：中村 知美、本社：東京都渋谷区、以下 SUBARU）群馬製作所の大泉工場で本日より開始しました。「プロジェクションアッセンブリーシステム」をSUBARUのFAシステム(注2)と連携させ、同社の製造工程において人が介在する作業を支援するシステムの実現を目指します。

フォレスター、レヴォーグなどのSUBARU車の生産を担う群馬製作所のなかで、大泉工場は、自動車用エンジン、トランスミッションの製造を行っています。これらの製品は、自動車を構成するパーツのなかでも特に高い品質と耐久性が求められており、加工・組立工程の後、外観検査、運転検査などの工程を経て完成車工場へ出荷されます。これらの工程においては、重要箇所や重要パーツの指差し確認が欠かせませんが、同社では、高い品質や精度を保ちながら作業員の負荷を軽減する仕組みづくりが急務となっていました。

今回の実証実験にあたっては、製造現場における組立作業ナビゲーションとして実績のある「プロジェクションアッセンブリーシステム」をSUBARUのFAシステムと連携させ、指差し確認など、人が介在する作業を支援するシステムとして活用することを目指しています。「プロジェクションアッセンブリーシステム」は、OKIのIoT活用工場ソリューション「Manufacturing DX（マニュファクチャリング・デジタルトランスフォーメーション）」による現場変革ソリューションのひとつで、製造現場においてプロジェクターによる的確な作業指示を行うとともに、画像センシングにより作業実績をデジタル化するなど、現場の作業を支援するシステムとして、多くの実績を保有します。

「プロジェクションアッセンブリーシステム」をFAシステムと連携させたPCSにより、たとえば、指差し確認箇所や作業手順をプロジェクションマッピングにより作業対象のワークそのものに直接投影することが可能になります。これにより作業員は、車種や型式により多数のバリエーションが存在する工程においても、一問一答形式で抜け漏れなく、かつストレスなく確実に、手順を消化できると期待されます。また、PCSで取得した作業実績データは、作業員が作業を実施した証跡となるだけでなく、可視化により「作業時間のばらつき具合」や「作業手順における問題個所」の特定への活用など、高い品質の維持と作業員の負荷軽減への効果が期待されます。

OKIはSUBARUの大泉工場において、PCS活用の実現性評価・検証を同社と共同で進めていきます。SUBARUは、本実証実験による評価・検証結果を踏まえ、製品の組立工程や確認工程を中心に、人が介在して作業を行う生産現場での作業支援・作業補完による業務効率化を視野に、さらなる検討を進めていきます。

OKIは、SUBARUの取り組みに寄与するとともに、本実証実験によって、これまで培った現場変革のためのノウハウや技術をさらに発展させ、「Manufacturing DX」を構成するソリューションのさらなる拡大をめざします。

実証実験イメージ

[画像: https://prtimes.jp/i/17036/333/resize/d17036-333-355492-0.jpg ]


用語解説
注1：プロジェクションアッセンブリーシステム
OKIのIoT活用工場ソリューション「Manufacturing DX（マニュファクチャリング・デジタルトランスフォーメーション）」による現場変革のソリューションのひとつで、製造現場においてプロジェクターによる的確な作業指示と、画像センシングによる作業実績のデジタル化による作業支援システムとして、多くの実績を保有しています。

注2：FAシステム
工場における生産工程の自動化を図るシステム。

リリース関連リンク
「プロジェクションアッセンブリーシステム」紹介サイト
https://www.oki.com/jp/esc/pas/

IoT活用工場ソリューション「Manufacturing DX」紹介サイト
https://www.oki.com/jp/esc/manufacturing/


沖電気工業株式会社は通称をOKIとします。
プロジェクションアッセンブリーシステムは、OKIの商標です。
その他、本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。


本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
経営企画本部　広報部
電話：03-3501-3835
e-mail：press@oki.com
本件に関するお客様からのお問い合わせ先
情報通信事業本部　金融・法人ソリューション事業部　製造システム部
お問い合わせフォーム
https://www.oki.com/cgi-bin/inquiryForm.cgi?p=025j

PR TIMESプレスリリース詳細へ