留学ジャーナル『留学白書2019』を発表 ～カナダが4年連続留学先1位、小中高生の相談件数が8年連続増加～

雑誌「留学ジャーナル」の発行元であり、日本最大級の留学エージェントでもある株式会社留学ジャーナル（本社：東京都新宿区信濃町34 JR信濃町ビル、代表取締役社長：髙木 憲一郎、以下「留学ジャーナル」）ではこの度、日本人留学生および留学希望者の動向をさまざまな視点から調査・分析する『留学白書2019』を取りまとめましたので、ここに調査結果の要旨をご報告いたします。

　雑誌「留学ジャーナル」の発行元であり、日本最大級の留学エージェントでもある株式会社留学ジャーナル（本社：東京都新宿区信濃町34 JR信濃町ビル、代表取締役社長：髙木 憲一郎、以下「留学ジャーナル」）ではこの度、日本人留学生および留学希望者の動向をさまざまな視点から調査・分析する『留学白書2019』を取りまとめましたので、ここに調査結果の要旨をご報告いたします。

　主な調査結果の概要は下記の通りです。


＝調査結果トピックス＝

【「留学ジャーナル利用者にみる傾向」データより抜粋】

■留学先人気のトップは4年連続カナダ。次いでオーストラリア

　2018年に留学ジャーナルを利用して留学した方の人気留学先は4年連続でカナダが第1位となり、確固たる地位を築いています。続く第2位はオーストラリア、第3位はアメリカとなり、上位3カ国は昨年同様の結果となりました。第4位となったイギリスは前年比12％増、第6位のアイルランドは前年比27％増となり、近年人気が高まっている様子が伺えます。


■小中高生の留学相談件数は8年連続増加。前年比15％アップ

　社会人は30代以上の出発が増加、長期留学、大学・大学院留学も人気に

　2018年の小学生から高校生までの留学相談件数は前年比15％増加となり、8年連続増加しています。とりわけ高校1年生の相談件数は30％アップと顕著な伸びを示しています。若年層における留学への関心は年々高まっており、官民共同の留学促進制度「トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム高校生コース」も発足から第5期に入るなど、ますます英語教育改革が進む中、近い将来に備え早い段階から海外で学びたいと考える小中高生が増えているようです。

　社会人の留学相談件は全体で4％減となりましたが、世代別では30代以上で増加傾向がみられます。出発者の半数は短期語学留学ですが、9週間以上の長期語学留学は前年比11％の増加、大学・大学院留学は前年比23.8％の増加となり、長期間の留学出発者が増えています。2019年4月から新たに導入された有給休暇取得の義務化も、今後海外で学ぶことを検討する層の後押しになるのではないかと期待されます。


【「留学意識調査アンケート結果にみる傾向」データより抜粋】

■高校生「グローバル人材として活躍するために留学は必要」7割が回答

　留学ジャーナルに相談に訪れた方を対象に、「グローバル人材として活躍するために留学は必要だと思いますか」と質問したところ、高校生は74.8％、大学生は60.9％、社会人は52.6％が「必要だと思う」と回答し、若年層のほうがより強く留学の必要性を意識している傾向がみられました。


■大学生「就活ルール廃止」について賛成が25％と反対を上回る

　経団連が決定した「2021年春以降の新卒者就活ルールの廃止」について、「廃止に賛成」と回答した大学生は24.7％となり、「廃止に反対」の20.1％を上回る結果となりました。また、「就活ルールが廃止になった場合、検討する留学時期に影響はあるか」と質問したところ、「影響はない」との回答が半数を占めました。


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◆ここに掲載いたしました内容は「留学白書2019」の一部となります。「留学白書2019」の詳細をご希望の方は、下記までお問い合わせ願います。



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