マーサージャパン、5月より「次世代の人事プロフェッショナル養成講座」をスタート

プレスリリース発表元企業:マーサージャパン株式会社

配信日時: 2019-04-03 11:00:00

世界最大級の人事・組織コンサルティング会社マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長・鴨居達哉)は、次世代の組織・人事プロフェッショナル育成のため「次世代の人事プロフェッショナル養成講座」を5月23日より開催することを発表した。

組織・人事変革コンサルティング部門、日本代表パートナーの白井正人は次のように述べている。
「グローバル化・デジタル化・少子高齢化で競争ルールが変化し、これまでの勝ち筋が必ずしも通用しない場面が増えてくる中、競争優位の源泉となる人材をいかに確保・育成・動機づけ・再教育するか、すなわち骨太な人材戦略をいかに構築し、成功裏に実行できるかは、企業の盛衰を決める上で極めて重要になってきています。グローバル化・少子高齢化や働き方改革などを背景に人材の多様化や流動化が進み、我が国の企業と個人の関係性も徐々に変化する中で、人事部門はこれまでの雇用慣行や組織・人材マネジメントの維持にとどまることなく、新たな視座や危機感のもとで、自社の進むべき経営方針に基づき人材戦略を定め、社内外の人材・リソースの確保や活用を行っていくことが求められています。」

マーサージャパンは、平成30年に経済産業省 産業人材政策室の委託事業として、同省と連携し「経営競争力強化に向けた人材マネジメント研究会」を進めてきている。 今回の人事プロフェッショナル養成講座は、同研究会の内容やマーサーが国内外で培った極めて豊富な企業変革支援の経験・知見をもとに、次世代を担う人事プロフェッショナルに必要となる考え方や必要な能力を養成することを目的としており、講座内容には人事戦略、ワークフォースプランニング、タレントマネジメント、パフォーマンスマネジメント、報酬マネジメント、HRテクノロジー等、次世代人事のプロとして持つべき知識とスキル向上のための内容が網羅されている。

本講座は、初回5月23日より11月までの間、各5時間計9回のコースとなっており、講座内容に応じて外部スピーカーの講演も予定されている。 


~次世代の人事プロフェッショナル養成講座~


■ 講座の特徴:
1. 組織・人材マネジメントの要諦となる9つのテーマに沿った講義・演習
2. 最終回は、学んだ内容を活かして自社の人事変革を提言
3. 要所で有力企業の人事部門リーダーを招聘したゲスト講演を予定
4. 事例共有の場や懇親会を盛り込み、会社間交流を促進

■対象者:
・旧来の人事の役割や、現在保有するスキル・知識に問題意識を持つ人事プロフェッショナルの方
・人事部門における実務リーダーもしくは課長クラスのマネジメント経験を持つ方
・一定規模以上(従業員1000名以上が目安)の企業における人事部門における業務経験


■開催日時:  全9講座(9日程) 全日程参加が原則
2019年5月23日(木) 13:00 – 18:00
2019年6月13日(木) 13:00 – 18:00
2019年7月4日(木)  13:00 – 18:00
2019年7月25日(木) 13:00 – 18:00
2019年8月29日(木 )13:00 – 18:00
2019年9月19日(木) 13:00 – 18:00
2019年10月17日(木)13:00 – 18:00
2019年11月7日(木) 13:00 – 18:00
2019年11月28日(木)13:00 – 18:00

■定員:    15名 (1社2名まで)

■受講料:  82万円/1名 (税抜、計3回の懇親会費用込み)

■会場:    マーサージャパン株式会社 東京オフィス会議室
         〒107-6216 東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー16階

■お申込み:  メールまたは電話にて申込み受付(担当:組織・人事変革コンサルティング部門 黒澤)

■〆切:    2019年5月15日(水)

※講座内容資料のダウンロードはこちらから
https://www.mercer.com/content/dam/mercer/attachments/asia-pacific/japan/talent-consulting/jp-2019-cs-next-generation-hr-professional-course-mercer.pdf


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マーシュ・アンド・マクレナン・カンパニーズはマーシュ(保険仲介とリスクマネジメント)、ガイカーペンター(再保険仲介・コンサルティング)、マーサー (組織・人事マネジメント・コンサルティング)、そしてオリバーワイマン(戦略コンサルティング)から構成されており、年間総収入140億米ドル超、全世界に65,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析、アドバイスを行い、各種取引を支援しています。

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