絶滅の危機にある「四国のツキノワグマ」を守るため、四国にある４つの動物園に看板を設置します！

SAVE THE ISLAND BEAR 四国のツキノワグマを救え！

■四国のツキノワグマは近年、十数頭しか確認されておらず、20年後に絶滅する確率は6割以上という研究結果もある。環境省レッドリストで「絶滅のおそれのある地域個体群」とされており、保全が必要な動物。
■2018年4月から、四国にある４つの動物園でツキノワグマの危機的な状況を普及啓発する看板を順次設置・公開。




公益財団法人日本自然保護協会（会員約2万4千人、理事長：亀山 章）は、日本クマネットワーク（JBN）、四国自然史科学研究センターと協働をして、四国にある4つの動物園と連携し、四国のツキノワグマの保全を普及啓発する看板を設置いたします。


＜看板設置の目的＞
日本自然保護協会が実施したオンラインアンケート調査では、ツキノワグマが生息している徳島県と高知県において、「四国のツキノワグマが絶滅危惧種である」ことの認知度が34%でした。絶滅の危機に瀕している状況にも関わらず、社会に広く認識されていないことから、この看板を通じて普及啓発を進め、四国のツキノワグマを守る機運を高めていきます。

＜看板の特徴＞
LINEスタンプでも販売中の可愛らしいツキノワグマを中心とした、黄色と黒のデザインはそのままに、ツキノワグマという動物の特徴や、四国のツキノワグマが置かれている現状を誰にでもわかりやすい文章で掲載。また、各園により掲載してある内容やイラストには違いがあり、どこの園でみても楽しめる内容になっています。


＜協力動物園＞
■とくしま動物園北島建設の森（〒771-4267　徳島県徳島市渋野町入道22番地の1）
ツキノワグマ「よねこ」を飼育。わんぱーくこうちアニマルランドと協力をしていて、四国内でツキノワグマが保護された場合、2園での保護が可能な体制を構築している。

■高知市立わんぱーくこうちアニマルランド（〒780-8010　高知県高知市桟橋通6-9-１）
ツキノワグマ「ワカ」を飼育。「よねこ」も飼育していたが、とくしま動物園のクマ舎が空いたため「よねこ」を移して当園のクマ舎に空きをつくり、ツキノワグマの保護体制を整えている。

■愛媛県立とべ動物園（〒791-2191　愛媛県伊予郡砥部町上原町240）
ツキノワグマの飼育はないが、各種クマの展示をしている「ベアストリート」があり、そのエリアでツキノワグマ保全の普及啓発看板を設置する。

■ 高知県立のいち動物公園（〒781-5233　高知県香南市野市町大谷738）
ツキノワグマの飼育はないが、高知県レッドリストのニホンカワウソなど絶滅危惧種保全への普及啓発活動に力を入れている。
[画像1: https://prtimes.jp/i/27546/33/resize/d27546-33-400148-9.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/27546/33/resize/d27546-33-633500-6.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/27546/33/resize/d27546-33-532847-7.jpg ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/27546/33/resize/d27546-33-810833-8.jpg ]



今回の看板設置は、2017年度に開始した「SAVE THE ISLAND BEAR　四国のツキノワグマを救え！」（日本自然保護協会、日本クマネットワーク（JBN）、四国自然史科学研究センターの3者協働プログラム）の活動の一環です。


＜プロジェクト紹介ページ＞
SAVE THE ISLAND BEAR　四国のツキノワグマを救え！
http://www.nacsj.or.jp/2017/08/4492/

Yahoo!ネット募金　四国ツキノワグマ保護プログラム
https://donation.yahoo.co.jp/detail/2189003/

＜プロジェクト実施団体＞
日本自然保護協会（NACS-J：Nature Conservation Society of Japan）
赤ちゃんからお年寄りまで、誰もが笑顔で暮らせる社会づくりを目指して自然を守るNGO
http://www.nacsj.or.jp/

四国自然史科学研究センター
四国地域の生きものについて調査研究し、得られた結果を基に人との共存方法を考える認定NPO法人
http://www.lutra.jp/

日本クマネットワーク（JBN：Japan Bear Network）
日本における人間とクマ類との共存をはかるために作られたNGO
http://www.japanbear.org/
※ 日本クマネットワークは、地球環境基金の支援を受けて本プロジェクトを実施しています。

PR TIMESプレスリリース詳細へ