「パソコンすっきりパック2017」を新発売

プレスリリース発表元企業:日本PCサービス株式会社

配信日時: 2016-12-15 14:00:00

家庭でのIT機器トラブル解決サービスを提供する、日本PCサービス株式会社(本社:大阪府吹田市、代表取締役社長:家喜信行、証券コード:6025、以下「当社」)は、「パソコンすっきりパック2017」を2017年1月1日に新発売します。2017年2月末までを提供期間とし、1000件の販売を目標とします。



【背景】2016年、国内のパソコン出荷台数は、10月に前年比3%増の46万台となり、年末商戦でさらに販売増が予測されます。昨今は家庭でも無線Wi-Fiが利用され、パソコンやタブレット、スマートフォンやプリンターなど複数の機器が使われる中、「ネットがつながらない」「プリンターとの接続ができない」などのトラブルが増えています。当社のトラブル解決サービスも、2016年度に140,000件と前年比37%増となり、IT機器のトラブルに悩む家庭が急速に増えている傾向が見られます。



【新サービス概要】当社の15年に及ぶIT機器のトラブル解決の経験から、今後快適にパソコンを利用することができるサービスをパッケージでご提供します。


「パソコンすっきりパック2017」
経験豊かな専門家のスタッフがご自宅を訪問し、パソコンの中も外もきれいにします。
下記のサービスがコミコミで、29,700円(税込)。

サービスに含まれるもの(合計34,560円のところ、パッケージは29,700円)
・ 訪問診断料金・・・・・・・・・・・・・・8,640円(税込)
・ システムクリーンアップ・・・・・・・・・8,640円(税込)
・ パソコンクリーニング(外部・内部)・・・5,400円(税込)
・ ウイルス検索・・・・・・・・・・・・・・2,160円(税込)
・ おまかせクラウドfor PC 50GB(1年分)・5,400円(税込)
・ アプリケーションインストール・・・・・・4,320円(税込)

※正月や土日も特別料金は発生しません。
※受付時間は9時〜21時(年中無休)/訪問時間は24時間可能です。
※訪問エリア:全国314拠点(https://www.4900.co.jp/area/
サービスのメリット:キーボードやモニターをクリーニングするのはもちろん、パソコンの中に溜まっている見えない“ゴミ”や、知らない間に入り込んでいる迷惑ソフトなどをクリーニングします。それにより、パソコンの起動や操作スピードが改善されます。また、大切な写真やデータなどを自動でバックアップしトラブルから守ります。



<フィールドサポートスタッフ 濱崎慎一より>
この時期の特徴的な相談内容として「孫が帰ってくるからゲームができるようにしてほしい」「卒論のデータを消去してしまって、このままだと卒業できないから助けてほしい」などがあります。前者の場合は、パソコンの動作が遅いと良くないため、クリーンアップを行うなど動作改善に関するサポートを行います。データの削除の場合はデータ復旧を行ったり、その後のトラブルに備え、データバックアップができるソフト「おまかせクラウド」を用いて大切なデータや写真のバックアップを自動的に行うなどのサポートを行っています。



<日本PCサービスについて>
家庭用IT機器トラブルをご自宅に訪問してその場で解決するサービスでは、シェアNo.1(※矢野経済調べ)を持つ、大阪の上場企業です。この業界ではめずらしく、正社員中心の丁寧で専門性の高いサービスを提供し、顧客より圧倒的な満足度を得ています。(次回の利用を希望する顧客は87%)。都市部を中心とした直営店13店舗、加盟店300拠点、海外1拠点、合計314拠点により全国エリアをカバー。シンガポール進出により、アジアサポートNo.1を目指しています。

代表の家喜信行(40歳)が2003年に起業した当社は、現在社員数は346名。社員の平均年齢は31.8歳の若い会社です。取締役の半分は女性で女性管理職比率は16%であり、能力ある女性の登用には早くからコミットをしています。


設立 : 2001年9月
資本金: 1億8,880万円
事業内容: ホームIoTの修理・設定・トラブル解決等のサポートサービス、PC・デジタル家電・スマートフォン・HEMS・ネットワーク関連機器等の販売など
ホームページ: http://www.4900.co.jp http://www.j-pcs.jp/
所在地: 大阪府吹田市広芝町9-33


2015年度
個人向けパソコン、デジタル・ネットワーク機器等の訪問サポートサービス市場No.1※
※2015年度主要13事業者における個人向けパソコン、デジタル・ネットワーク機器等訪問サポートサービス事業売上高ベース(訪問時物品販売額を含み、遠隔サポート・電話サポート除く)株式会社矢野経済研究所調べ(2016年8月現在)


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