一人当たりのモバイルデータ通信量、日本は韓国に次いで2位

デバイス別・回線別・ネットワーク別・時間帯別に世界のデータ通信の利用状況を分析



[画像1: http://prtimes.jp/i/11276/43/resize/d11276-43-476085-1.jpg ]



App Annie（アップアニー、本社：米・サンフランシスコ、代表：Bertrand Schmitt）は、通信事業者と端末メーカー向けのデバイスとネットワークの利用状況データ『Usage Intelligence for Operators and OEMs』を分析したレポート、「日本は韓国に次いで2位、一人当たりのモバイルデータ通信量：世界のモバイルデータ通信動向」を発表しました。アプリやモバイルウェブの利用が増加するなか、データ通信に対するニーズは高まっています。通信事業者と端末メーカーにとってデータ通信のトレンドを理解することが、コスト削減、戦略的な投資、各市場の利用動向への素早い対応に重要となります。このレポートでは、各主要市場でのデバイス別・回線別・ネットワーク別・時間帯別にデータ通信の利用状況を分析し、最新のデータ通信トレンドを解説しています。

レポート全文（無料）をお読みになりたい方は、下記よりご確認ください。
http://jp.blog.appannie.com/global-mobile-data-consumption-trends-special-report-operators-oems/


[画像2: http://prtimes.jp/i/11276/43/resize/d11276-43-615898-2.jpg ]



このレポート（無料）の要点は次の通りです：
・モバイルとWi-Fiのデータ使用量、日本ではiPhoneがAndroidの2倍以上
・データ消費量の多い日本・シンガポール・韓国・米国では4G回線が主流
・Androidスマートフォンユーザーの10人中9人はWi-Fi接続を利用
・Wi-Fiの需要が主要各国で高まる中、日本ではWi-Fiの利用率が他国に比べ低い
・データ利用量は深夜帯の午後9時～午前1時が最も多い



[画像3: http://prtimes.jp/i/11276/43/resize/d11276-43-284350-3.jpg ]



『Usage Intelligence for Operators and OEMs』は本日からご利用いただけます。また、製品に関するさらに詳しい情報は、sales@appannie.comにお問い合わせください。

【App Annieについて】App Annie (アップアニー) は、世界規模のアプリの市場データと分析ツールを提供しており、アプリビジネスにおいて迅速かつ確かな意思決定を支える世界No.1の情報プラットフォームです。自社アプリの競合優位性を詳細に把握するための分析ツールと、世界中のあらゆるアプリのビジネスを様々な角度から深く洞察するための市場データを提供しております。App Annieの製品は、アプリストアランキングのトップ100のパブリッシャーのうち94％以上、計82.5万以上のアプリに利用されております。またElectronic Arts、Google、LinkedIn、LINE、Microsoft、Nexon、Nestle、Samsung、Tencent、Bandai Namco、Universal Studios等の著名なパブリッシャーが有料の『Intelligence』製品を利用しています。累積830億件以上のアプリダウンロードおよび、250億米ドル以上のアプリ収益をトラッキングしています。米・サンフランシスコに本社を置き、400名以上の従業員を擁する非上場企業で、アムステルダム、北京、香港、ロンドン、モスクワ、ニューヨーク、ソウル、上海、東京、シンガポール、カナダ等の世界15都市に拠点を構えています。現在までにグレイクロフト・パートナーズ、IDGキャピタル・パートナーズ、Institutional Venture Partners、eVentures、セコイア・キャピタル、Infinity Venture Partners等の世界中のベンチャーキャピタルから9,400万米ドルの資金調達を実施しました。

App Annie 会社ホームページ： www.appannie.com
App Annie Twitter アカウント： @AppAnnieJapan
App Annie Facebook アカウント：AppAnnie（アップアニー）


プレスリリースについてのお問い合わせ先　広報担当：五百旗頭(イオキベ）
電話番号：080-3750-4341
e-mail：miokibe@appannie.com


PR TIMESプレスリリース詳細へ