コンビニは、平日に「ついで利用や単品の買い物」で。小型スーパーは、週末の「まとめ買い」で利用。

事実新聞59号に「コンビニと小型スーパーの使い分け」を掲載

株式会社ドゥ・ハウス（東京都港区 代表取締役社長：稲垣佳伸）は首都圏在住の20歳以上の男女にWEBアンケートを実施。938名から回答を得ました。
国内のコンビニエンスストア（以下、コンビニ）の店舗数は5万店以上（日本フランチャイズチェーン協会）。最近ではさらに、「まいばすけっと」等の小型スーパーが店舗数を伸ばす中、生活者は、どのように使い分けているのか、各業態別の食品の購入にスポットをあてました。
※詳細は、2015年1月発行の『事実新聞　第59号』（季刊発行　発行ドゥ・ハウス）でご覧になれます。




小型スーパーで食品購入をしている割合は、約3割
生活者の食品購入実態をみてみると、全体では、「食品スーパー（81.7%）」、「総合スーパー（70.0％）」に次いで、「コンビニ」が3位（54.8％）につけており、「小型スーパー」は、29.3％となりました（図1）。「小型スーパー」を特に利用している層として、「単身者」が36.5％と他の属性に比べて、やや高くなっています。一方、「コンビニ」においては「単身者（60.6％）」よりも「未婚（家族同居）」が65.3％と、やや上回る結果となりました。
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小型スーパーの利用頻度は総合スーパーと似た傾向に
各業態の利用頻度をみると、「週に4回以上」の高頻度層の割合は、コンビニが約3割を占めるのに対し、小型スーパーは、約15％と総合スーパーと同等の結果となりました（図2）。また、業態ごとの1回あたりの買い物金額では（図3）、コンビニが「500円未満（31.7％）」、「500円以上～1000円未満（53.9％）」と1000円未満で8割以上を占めるのに対し、小型スーパーは、利用金額が1000円未満と回答した方が54・6％にとどまっています。一方、総合スーパーや食品スーパーほど購入金額は高くないため、金額において顕著に「コンビニとスーパーの間」という位置づけになっているようです。
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[画像3: http://prtimes.jp/i/11141/14/resize/d11141-14-752236-3.jpg ]



今後の競争のポイントは惣菜やパン
購入している商品群について、小型スーパーとコンビニで明らかに差があったものとして、小型スーパーでは「青果・鮮魚・精肉」や「牛乳」「日配品」「インスタント食品」「加工食品」の購入率が比較的高い反面、コンビニは「弁当」が圧倒的でした（図4）。一方、差があまり見られないものとしては、「惣菜」や「パン」、「菓子・デザート類」、「アルコール飲料」があげられ、今後、小型スーパーとコンビニの競争のキーとなる商品群となりそうです。

[画像4: http://prtimes.jp/i/11141/14/resize/d11141-14-877048-4.jpg ]

小型スーパー、コンビニともに利用している層の使い分けの理由をみると、生鮮食品や弁当等、商品そのものによる使い分けの他に、「新商品が目的のときはコンビニを使用（39歳女性）」、「コンビニは支払いのついでに利用（51歳女性）」等、コンビニは新商品が並ぶ早さや、ATM利用等のついでに利用できることが来店動機につながっていました。また、「何か1点だけ必要なときはコンビニに。それ以上のときはミニスーパーを利用（38歳女性）」、「仕事帰りはコンビニで休日は小型スーパー（54歳男性）」等、品目数によるまとめ買いや週末の買い物等で小型スーパーの利用がみられました。
さらに、利用頻度も踏まえると、都市圏在住者にとって、小型スーパーは、総合スーパーと同様の位置づけにありそうです。今後、小型スーパーがより高い頻度で利用されるためには、スーパーと比べて購入率の低い「惣菜」や「パン」等の中食の充実がキーポイントになるのではないかと考えられます。


詳しい調査結果は「事実新聞第59号」特集ページにて、掲載しています
「事実新聞」は、様々な切り口で生活者の買い物行動を取り上げ、売場作りや販促企画作りを強力にサポートする情報紙です。

＜事実新聞第59号　紙面＞
1．コンビニと小型スーパーの使い分け
2．3ヵ月後の食卓：4月～6月
3．3ヵ月後のチラシ：5月
4．来店動機【北野エース】
5．真の購買動機・3秒間【豆飲料売場】
6．トレンドレポート【シリアル】

発行：ドゥ・ハウス（年4回発行）
WEBサイト：http://www.dohouse.co.jp/factnews/

【株式会社ドゥ・ハウスについて】
首都圏を中心に、マーケティングサービス事業を展開しています。生活フィールドと流通フィールドの2つのマーケティングフィールドに対して、クチコミプロモーションと定性情報リサーチを実施しています。
設立：1980年7月7日
資本金：676百万円（資本準備金含む）
従業員数：113名（2014年10月）
お取引企業数：約500社／年間プロジェクト数　約2,500件
年間売上：2,214百万円（2014年9月期）

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