ＪＦＥシステムズとユニリタ、帳票システムの脱ホスト化に対応　両社の電子帳票・帳票作成システム連携強化により、レガシーマイグレーションを加速

ＪＦＥシステムズ株式会社(東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ)と株式会社ユニリタ(東証スタンダード市場：3800、本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：北野 裕行、以下 ユニリタ)は、電子帳票システムの脱ホストやレガシーマイグレーションに際し、レガシーシステム帳票に加え、移行後のオープンシステム帳票も一元管理可能な電子帳票システムの構築を目的に、ＪＦＥシステムズ製電子帳票システム「FiBridge(R)(ファイブリッジ)シリーズ」とユニリタ製帳票作成システム「DURL(R)(デュール)」のシステム連携を強化したことをお知らせします。

「2025年の崖」が迫り、基幹システムの再構築が急がれる昨今、レガシーシステムとよばれるメインフレームのオープン化が急速に進んでいます。メインフレームの維持管理には、多くの技術者とコストを要するほか、大手メインフレームメーカーがメインフレーム事業から撤退する流れも加わり、多くの企業でメインフレームからのレガシーマイグレーション検討が本格化しています。
今回の両社のシステム連携強化により、マイグレーションにおける2つの選択肢である「リライト方式」「リビルド方式」を網羅することで、お客様に最適な連携をご提案し、業務効率化・コスト削減といった課題解決に貢献いたします。


◆「FiBridge(R)シリーズ・DURL(R)連携ソリューション」製品ページ
https://www.jfe-systems.com/products/fibridge/r_sol/durl.html


◆連携ソリューションイメージ
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/307057/LL_img_307057_1.jpg
マイグレーションにおける2つの選択肢(リライト方式、リビルド方式)を網羅
ＪＦＥシステムズとユニリタは、今後も両社のノウハウを活かし、お客様ニーズに合ったシステム開発およびサポート提供に努めるとともに、既存のお客様へのレガシーマイグレーション提案、新規に導入されるお客様へのトータル帳票ソリューションを提供してまいります。


【「FiBridge(R)シリーズ」について】
https://www.jfe-systems.com/products/fibridge/fibridge.html
FiBridge(R)シリーズは、製品リリースから20年以上にわたり、金融、製造、小売、流通、公共、サービス業など業種業界を問わず様々なお客様に導入いただいております。ご採用企業様自体でのご利用はもちろん、グループ会社や取引先、海外拠点を含めたネットワークでの活用など数多くの実績がございます。
電子帳票システムは、企業の大切な情報資産を長期間保管することを主目的としており、紙帳票を扱うような軽快な操作性や高速検索機能を提供しながら、同時に全社帳票のセキュアな集中管理を実現。多くのお客様のペーパーレス化に貢献しています。


【「DURL(R)」について】
https://www.unirita.co.jp/products/formhelperdurl.html
標準の環境では不十分なビジネス帳票の作成・印刷・管理を、総合的に制御し、基幹業務での使用に適した印刷環境を提供するサーバアプリケーションです。
オープン環境で汎用機並みのスプール能力やバッチ処理に対応する大量帳票の高速印刷を実現できます。


【ＪＦＥシステムズについて】 https://www.jfe-systems.com/
鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なITサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめ、金融・流通などさまざまな分野のお客様に向け、システムインテグレーション、アウトソーシング、パッケージ提供などの事業を展開しています。


【ユニリタについて】 https://www.unirita.co.jp
ユニリタの強みは、IT領域における「データマネジメント」「サービスマネジメント」「プロセスマネジメント」。これらの強みを活かし、デジタル社会でのビジネス貢献と業務効率化や生産性向上を実現するための製品とサービスを提供しています。そして、サステナブルな社会基盤を支えるお客様のDXを支援するため、IT課題、事業課題、さらには社会課題をデジタル技術で解決すべく事業の拡大を図っています。


※本プレスリリースに記載の会社名、製品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。
※本プレスリリース記載の情報は発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。


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プレスリリース提供元：＠Press