荒業「大峯千日回峰行」を満行した塩沼亮潤大阿闍梨が基金を創設。貧困世帯の子どもや生活困窮者を支援するための“共感”寄付を募集中
配信日時: 2022-03-03 10:00:00
オリジナル基金(R)「塩沼亮潤 大阿闍梨基金 ~ともに寄り添うプラットフォーム~」を創設
塩沼亮潤大阿闍梨(福聚山 慈眼寺住職)の寄付によって、「塩沼亮潤 大阿闍梨基金 ~ともに寄り添うプラットフォーム~」が公益財団法人パブリックリソース財団(所在地:東京都中央区、代表理事:久住 剛)に創設されました。厳しい暮らしに直面している子どもや生活困窮者をケア、支援する非営利団体などに対して資金支援を行う予定です。当基金では大阿闍梨の志に共鳴・共感いただける皆様からの“共感”寄付を募集しております。大阿闍梨からのメッセージと共にお知らせいたします。
▼基金特設サイト:https://www.info.public.or.jp/ryojun-shionuma-fund
[画像1: https://prtimes.jp/i/71273/29/resize/d71273-29-32c884b38c1b4301b5e2-0.jpg ]
「塩沼亮潤 大阿闍梨基金」創設の社会課題背景
・日本の子どもの貧困率は13.9%、ひとり親家庭の貧困率は50.8%と、依然深刻な状態にあります。・新型コロナ感染拡大によるひとり親家庭へのさらなる経済的な影響は計り知りしれません。
・生活困窮者からの各自治体の自立相談支援機関への新規相談件数が、2020年度は前年度比3.2倍の78万6,195件と過去最高。新型コロナ感染拡大の影響で雇用情勢が大きく悪化したことを裏付けています。
※いずれも厚生労働省の調査による
塩沼亮潤大阿闍梨からのメッセージ
[画像2: https://prtimes.jp/i/71273/29/resize/d71273-29-7bcfc5244efdb1186382-1.jpg ]
現代の日本においても、ご飯を食べるのが困難な子どもたちがいることを知り、お坊さんとして自分が何か世の中にできることがあればと、この基金を立ち上げました。
私も小さい頃、ご飯が食べられず大変な時期がありました。そのとき、周囲の人々がご飯を持ってきてくれて助けられたから今日の自分がいます。基金での活動は、そのご恩返しの第一歩だと考えています。
長いようで短い人生、大きいようで小さな地球です。このコミュニティの中で皆が助け合い、喜びを分かち合う、そんな社会になることを願っています。
寄付の受け入れについて
当基金は塩沼亮潤大阿闍梨の私財の寄付をもとに創設されました。当基金では、この大阿闍梨の志に共鳴・共感いただける皆様からの寄付(共感寄付)を受け入れております。
※ 当基金へのご寄付は寄付控除の対象となります。
※ 寄付はクレジットカード・ペイジ―によるオンライン寄付、もしくは銀行振込を選択できます。
▼寄付サイト:https://giveone.net/supporter/project_display.html?project_id=20356
「塩沼亮潤 大阿闍梨基金」の概要
・基金の使途
創設者である塩沼亮潤大阿闍梨の「慈しみ」の志に基づいて、本基金では当面、厳しい暮らしに直面している次の3つの分野の子どもや人々のケアをしている非営利団体に対して助成金を支給します。
1.困窮家庭の子どもを支援している非営利団体
2.生活困窮者(ホームレス、居住困難者)を支援している非営利団体
3.自然災害によって被災した地域(過去の災害含む)で被災者を支援している非営利団体
・公募時期(予定)
2022年後半もしくは、2023年4月以降を予定しています。
関連サイト
福聚山 慈眼寺:https://www.jigenji-sendai.com/
「大峰千日回峰行」を満行した塩沼亮潤大阿闍梨が開山した、金峯山修験本宗の寺院です(仙台市秋保)。
参考情報
公益財団法人パブリックリソース財団(https://www.public.or.jp/)
2000年に非営利のシンクタンク、NPO法人パブリックリソースセンターとして発足し、NPO など非営利事業体のマネジメント強化、SRI(社会的責任投資)にかかる企業の社会性評価やCSRの推進支援、そしてオンライン寄付をはじめとする寄付推進事業などを展開。2013年1月、これらの成果と蓄積を踏まえ、「誰かの力になりたい」という人びとの志を寄付で実現するために、個人や企業の資金力を社会的事業への投資につなぐ寄付推進の専門組織「公益財団法人パブリックリソース財団」として新たにスタート。「意志ある寄付で社会を変える」ことをミッションに、テーマ基金、オリジナル基金、遺贈など様々な寄付の方法を提供し、人生を豊かにする寄付、未来を切り拓く寄付の仕組みづくりに取り組む。2020年度以降は新型コロナ感染症に対応するため、様々な分野や人を支援する基金を複数創設し、支援を続けている。
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