Arubaの無線LANソリューション、「ところざわサクラタウン」に採用

プレスリリース発表元企業:日本ヒューレット・パッカード株式会社

配信日時: 2021-01-20 12:49:30







KADOKAWAグループと所沢市の共同プロジェクト「COOL JAPAN FOREST構想」の拠点となる大規模複合施設で、高密度低遅延の無線LAN構築とネットワーク統合管理を実現














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2021年1月19日発表

Aruba, a Hewlett Packard Enterprise company(NYSE: HPE、米国カリフォルニア州サンタクララ、以下「Aruba」)は本日、株式会社KADOKAWA(本社所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:松原 眞樹、以下「KADOKAWA」)が、日本初のコンテンツモールとして所沢市に誕生させた大規模複合施設「ところざわサクラタウン」において、高密度下でも高速、超低遅延の安定した無線LAN環境を提供し、有線ネットワークも含めた一元統合管理を実現するため、「Aruba Mobility Conductor」をはじめとする各種Aruba製品を導入したことを発表しました。

ところざわサクラタウンHP https://tokorozawa-sakuratown.jp/



これにより、同大型施設内のホテル、ミュージアムやイベントホール設備、新オフィスや製造物流など多彩な機能を擁する大型複合施設を、屋内、屋外含めマルチギガビット、超低レイテンシの無線LANでカバーして安定稼働を実現しました。イベントホールなどカバレッジが難しい屋内環境でも大規模配信が可能になり、また「EJアニメホテル」客室における滞在者エクスペリエンスを高めるIoT環境整備にも貢献しています。さらに、接続・稼働状況が可視化され一元管理できるようになったことで、トラブルシューティングの迅速化、効率化にも貢献しています。

https://tokorozawa-sakuratown.jp/hotel/hotel.html#facility

なお今回の環境整備にあたっては、株式会社KADOKAWA Connectedが本ネットワークの設計、構築をリードしました。



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【写真】:IoT(スマートステイ)環境を整えるため、WLAN AP「Aruba 500H」が設置され、プロジェクタや映像と連動して変化する照明制御などを可能にしたホテル客室

導入の背景

「ところざわサクラタウン」は、KADOKAWAと所沢市による「COOL JAPAN FOREST構想」の中心として、“行動する文化“を世界に発信する日本最大級のポップカルチャーの発信拠点です。同施設にはホテル、イベントスペース、商業施設やKADOKAWAの新オフィスならびに書籍製造・物流工場などを展開するほか、角川文化振興財団によるミュージアムや神社も併設され、昨年11月6日にグランドオープンを迎えました。

同施設は、特に製造物流機能やe-Sportsにも利用され、またイベントなどでは多数の来場者を集める中、大容量の4K動画を配信されることなどから、次世代ネットワーク基盤にはマルチギガビット対応や超低レイテンシ性が求められ、有線規格にも対応できるインフラを導入したいと考えていました。(1)柔軟に変更可能なネットワーク (2)超過密なWi-Fi端末収容 (3)低遅延・広帯域のネットワーク (4)高いSLAの実現 の4つの柱をコンセプトとし、具体的には、以下のような要件が特に重視されました。


Wi-Fi6 対応
マルチベンダー環境での汎用性や拡張性;大規模から小規模まで幅広いユースケースが同じ機種で可能なこと
屋内屋外いずれにおいても高密度環境化でのネットワークの信頼性
豊富な導入実績と知見
コストパフォーマンス、既存インフラ資産を有効活用できる柔軟性(既存投資保護)
ユーザー社内にきわめて高度なエンジニアリング力を備えたITチームを擁することから、ネットワーク構築を内製化できること、ならびにこれに対する適切な技術支援





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導入されたソリューションと導入後の効果

こうした要件を満たすソリューションとして複数のベンダーから比較検討した結果選定されたのがAruba製品です。
マルチベンダー環境での拡張性や既存のインフラ資産を生かせる柔軟性などに加え、内製化を進めるうえでの技術支援の充実が決め手となりました。また例えば、建物の意匠上、設置場所が限られる外構アンテナからのカバレッジ確保や、高所作業車でしか交換できず、失敗が許されない例えば屋外9メートルの高所に設置するAPなどの現場課題に対しても、国内外での豊富な実績を通じて、スピーディかつ徹底的に検証した点が高く評価されました。

今回導入されたのはAruba製品は、コントローラーをクラスター 化して一元管理を実現する「Aruba Mobility Conductor」、統合認証基盤「Aruba ClearPass」、ネットワークの稼働状況をダッシュボードで可視化する「Aruba AirWave」ならびに「Aruba 500H」などのアクセスポイントです。また、コントローラーやアクセスポイントには納期、価格などに応じて、認定リファービッシュ品を活用しています。既に2020年8月から本格運用が開始されています。 

導入後の効果について、株式会社KADOKAWA Connected KCS部 NETWORK&FACILITY課 ピアリングコーディネーターの高木 萌氏ならびに熊谷 暁氏は次のように述べています。

「ネットワークの接続、稼働状態が可視化されたことで、一元管理によるトラブルシューティングが期待されます。今も常時、毎日500台以上が接続しており、業務時間にピークを迎える接続、稼働状況がGUIで視覚的に確認できます。今後、端末側でWi-Fi 6の対応が進めば本格的に効果が期待されると思います」(高木氏)


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「YouTube「KADOKAWA Anime Channel」の登録者数100万人突破記念ベントを配信したイベントホールもワイヤレス設計がとても難しいスペースですが、指向性の強い外部アンテナを使うことでカバレッジを確保しました。Arubaはアンテナも屋内、屋外、指向性とラインナップが揃っており、安心感がありました」(熊谷氏)


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今後の展開について、同社同課ストラテジスト 東松 裕道氏は次のように述べています。
「今回の成功を踏まえた全社展開を見据え、飯田橋の本社ビルを、ところざわサクラタウンと同じ構成で標準化していきます。またコロナ禍で加速する働き方の多様化、デジタル・ワークプレイス、ハイブリッド・ワークプレイスの推進に向け、たとえば、社内ネットワークへの接続も、従来のVPN接続から、RAP(リモートアクセスポイント)を社員に配布し、持ち帰ったAPの管理もコントローラー側で一元管理する体制なども検討していきたいと考えています」


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<関連資料>
*本件に関する導入事例ホワイトペーパーは、以下よりご参照下さい。
https://www.arubanetworks.com/ja/resources/case-studies/kadokawa/

株式会社KADOKAWAについて
1945年の創業以来、出版や映像、アニメやゲームなどを手がけてきたKADOKAWAと、ITベンチャーのドワンゴが経営統合され2014年に設立されたのがKADOKAWAグループです。同社が2020年11月、埼玉県所沢市に開業した「ところざわサクラタウン」は、日本最大級のポップカルチャーの発信拠点です。

Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyについて
Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyは、全世界のあらゆる規模の企業に次世代ネットワーク・ソリューションを提供する主要プロバイダです。モバイルに精通し、仕事やプライベートのあらゆる場面でクラウドベースのビジネス・アプリを活用する新世代の能力を企業が最大に引き出せるよう支援するITソリューションを提供しています。Arubaについての詳細は、http://www.arubanetworks.com/ja/をご覧ください
。また、Airheads Social(http://community.arubanetworks.com
)では、モビリティとAruba製品に関する最新の技術的討論を覧いただけます。

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その他の商標はすべて、それぞれの所有者の財産権です。














本件に関するお問合わせ先
日本ヒューレット・パッカード株式会社 マーケティング 宮川
Email:aruba.marketing@hpe.com


関連リンク
Arubaのプレスリリース(日本語版)一覧
https://www.arubanetworks.com/ja/company/press-releases/
ところざわサクラタウンURL
https://tokorozawa-sakuratown.jp/
Aruba Mobility Conductor
https://www.arubanetworks.com/ja/controllers/
ネットワーク可視化 Aruba AirWave
https://www.arubanetworks.com/ja/products/management/airwave/
統合認証基盤 Aruba ClearPass
https://www.arubanetworks.com/ja/products/security/network-access-control/

プレスリリース情報提供元:Digital PR Platform