サイバーリンク、CES 2021で最新のFaceMe(R) eKYC & フィンテックソリューションを紹介

業界をリードする顔認証SDK FaceMe(R) のeKYC＆フィンテックソリューション、
感染症対策用ソリューションのFaceMe(R) Health
スマートセキュリティ分野で高く評価されているFaceMe(R) Securityを出展



台湾 台北（2020年12月16日）CyberLink Corp.（5203.TW）（本社：台湾新北市、以下 サイバーリンク）AI と顔認証技術のパイオニアであるサイバーリンクは、2021年1月11日から14日までオンラインで開催されるCES 2021にて、保険・金融業界向けの最先端のFaceMe(R) テクノロジーおよび、感染症対策用ソリューション FaceMe(R) Health、スマートセキュリティ用ソリューション FaceMe(R) Securityを紹介します。

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CyberLink FaceMe(R) は高精度なアルゴリズムを搭載し、中国やロシアなどの制限に直面している国のベンダーを除外すると、ベンダーランキング世界第3位にランクインしています。なお、最新のFVRT 1:N認証テストの結果によると、FaceMe(R) は160万人の正面画像(Visa)データベースとWebカメラを使用した認証テストにおいて、98.11%の精度を記録しました。エッジコンピューティングに最適化されたFaceMe(R) は、スマートバンキング、スマートリテール、セキュリティ、スマートシティなどの幅広い分野で大きな成功を収めています。

エッジデバイスに実装可能なFaceMe(R) eKYC & フィンテックソリューションは、保険・金融業界に安全かつ高速な生体認証による本人確認手段を提供します。FaceMe(R) のeKYCテクノロジーは個人の顔を直接または間接的に身分証明IDカードと照合するための機能を金融機関に提供し、店頭での手続き、また顧客が自宅からオンラインで口座にアクセスする際に、悪意のあるなりすまし攻撃から顧客を保護します。

FaceMe(R) eKYC & フィンテックソリューションは、銀行口座の開設、クレジットカードの申請、ATMやモバイルバンキングでの取引、保険サービスの契約、リモートカスタマーサービスなどの用途において、本人確認または二要素認証の手段として使用できます。FaceMe(R) の顔認証は、NIST FRVT（顔認証ベンダーテスト）で99.7%を記録した精度と、なりすまし防止機能を備えた、最も正確で安全な本人確認手段の1つです。FaceMe(R) はクロスプラットフォームでの開発に対応しており、スマートフォン、PC、ATM、AIカメラ、その他様々なデバイスに顔認証を柔軟に実装できます。

サイバーリンク最高経営責任者（CEO）ジャウ・ホァン博士（Dr. Jau Huang）は以下のようにコメントしています。「昨今の感染症状況下において、金融機関は最高レベルのセキュリティを維持しながら、取引プロセスをデジタル化する必要があります。顔認証などの最先端テクノロジーはデジタル個人認証の未来であり、CES2021にてFaceMe(R) eKYC & フィンテックソリューションをご紹介できることをうれしく思います。」

FaceMe(R) の詳細については以下をご覧ください。
https://jp.cyberlink.com/faceme/


■サイバーリンク株式会社について
1996年に設立。台湾に本社を置くマルチメディアソフトウェアと AI 顔識別技術の世界的リーダーです。デジタルコンテンツの創作、マルチメディアコンテンツの再生、AI 顔認識エンジンなどの多岐にわたるソリューションの開発を行っており、マルチメディアからスマートリテールなどのニーズに応えています。　コンシューマー向け映像・写真編集ソフトウェア製品は、欧米をはじめ世界各国で、プロの映像制作者から一般クリエイターまで数億のユーザーを獲得しています。

日本法人であるサイバーリンク株式会社は、1998年に設立。日本のマーケットに向け、マルチメディア関連ソフトウェアの開発・販売を手がけ、主力人気商品の動画再生ソフト「PowerDVD」、ビデオ編集ソフト「PowerDirector」などは多くのユーザーに支持されています。

映像の品質に大きく影響するコーデックを中心とした多数の特許を持ち、最先端の技術への対応や使いやすさを追求した製品を開発することを目指し、この技術力をもとにして、新たに顔認証システム「FaceMe(R)」を開発。セキュリティシステム、個人認識・個人認証に最適なソリューションを提供することを通して、新しい「暮らし方」を創造しています。

サイバーリンク株式会社についての詳細は公式HPをご覧ください：　jp.cyberlink.com


■本ニュースリリースについて
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