卵子の老化による妊娠力の低下。40歳以上でも努力すれば誰でも妊娠できるという幻想。後悔しないための、正しい知識をもっと世の中に広めたい

不妊治療への保険適用が正式に政治日程に乗りました。しかし、現在の不妊治療への知識不足を放置したままでは、不妊治療の当事者が抱える肉体的、精神的、経済的負担の解消に繋がらないばかりか、貴重な財源の無駄遣いにもなりかねません。弊社では、『卵子の凍結保存 妊活法』の購読を通じて、「卵子の老化による妊娠する力の低下」の知識を広く普及させ、不妊治療を受ける方の負担を軽減し、将来的な保険財源の有効活用を促進させたいと考えます。

約16人に1人が体外受精で誕生

■日本産科婦人科学会が2020年10月1日に公表した2018年に体外受精で生まれた子どもの数は過去最多の5万6979人でした。厚生労働省の統計では、2018年の総出生数は91万8400人なので、約16人に1人が体外受精で生まれたことになります。

体外受精に限って言えば1人あたり約480万円の治療費

■2018年に実施された体外受精の総治療件数は45万4893件でしたので、1件あたり60万円として計算すると、治療費の総額は約2730億円 になります。
2730億円を体外受精出生児数の5万6979人で割ると、１人あたり約480万円 もの金額となり、公的な助成金を使えたとしても不妊治療を受ける方の経済的な負担が極めて大きいことがわかります。（体外受精に限定した金額です）

出産率の割合は先進国中、最低レベル

■総治療件数あたりの出産率は12.5% でしかなく、不妊治療の統計がある諸外国の平均出産率約20%、欧米先進国の平均出産率約30% に比較すると非常に低いのです。つまり、計算上では1000億円以上が本来は不要な費用であると考えられます。


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理由は、日本は体外受精を受ける女性の年齢が欧米より10年遅いから

■これは日本の生殖補助医療の技術レベルに問題があるわけではなく、治療を受ける方の高齢化（ピーク年齢が40歳）、すなわち「卵子の老化による妊孕性（にんようせい：妊娠する力）の低下」が主な原因なのです。欧米では教育によって卵子の老化を知識として普及させていますが、日本では一般的な知識とはなっていません。

卵子の老化で37.5歳から妊娠する力は急降下

■卵子が妊娠できる妊孕性は37・５歳で急激に低下します。見た目の若さと卵子の質は何の関係もありません。この誤解が不妊治療をやめられなかったり、莫大な費用をつぎ込んだり、離職してまで不妊治療を何年も続けたりという事につながっています。体外受精を受けるにしても35歳までに卵子を凍結保存する必要があることを一般的な知識として普及することが急務です。　

本著者は日本における卵子凍結と生殖医療の第一人者です。この件に関してのインタビューには気軽に応じてくださいます。


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