S&P500に最大7%の下落リスク、モルガン・スタンレーが警戒

2026年9月23日 15:43

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記事提供元:International Business Times

モルガン・スタンレーはS&P500種株価指数が7100まで下落する可能性があるとみている。Photo by Arturo Añez on Unsplash

モルガン・スタンレーはS&P500種株価指数が7100まで下落する可能性があるとみている。Photo by Arturo Añez on Unsplash[写真拡大]

 米国株は好調な企業決算を支えに過去最高値近辺を維持しているが、モルガン・スタンレーは、エネルギー価格の一段の上昇や金融環境の引き締まりによって、S&P500種株価指数が7100まで下落する可能性があるとみている。

 モルガン・スタンレーのストラテジスト、Michael Wilson氏が率いるチームは、金融環境がさらに引き締まり、エネルギー価格が大幅に上昇する場合、S&P500が7100まで下落するシナリオを示した。これは9月18日の終値から約7%の下落に相当する。

 Michael Wilson氏は顧客向けリポートで、「金融環境のさらなる引き締まりやエネルギー価格の大幅な上昇によって、バリュエーションの調整が短期的に一段と悪化すれば、S&P500は年末にかけて強気相場が再開する前に7100まで下落する可能性がある」と指摘した。

 S&P500のバリュエーションは、過去4カ月で3月以来の低水準まで低下した。ただ、企業決算が市場予想を上回ったことで、米国株は債券利回り上昇の圧力に耐えてきた。

 S&P500は8月13日に終値ベースの過去最高値となる7798.99を付けた。その後はインフレ懸念の再燃や米国債利回りの上昇を受け、上値の重い展開となっている。

 一方、9月21日の米株式市場では、原油価格と米国債利回りの低下を受け、ハイテク株を中心に買いが広がった。S&P500は前営業日比114.20ポイント高の7764.70で終え、過去最高値まで0.4%に迫った。ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は599.55ポイント高の27122.09と、終値ベースの過去最高値を更新した。ダウ工業株30種平均は366.19ドル高の52048.83だった。

 S&P500の7100は、9月18日の終値と比べると約7%安に相当するが、21日の上昇後の終値からは約8.6%安となる。

 原油価格も21日に下落した。国際指標である北海ブレント原油先物は一時1バレル=100ドルを下回り、清算値は前営業日比3.4%安の100.34ドルだった。米国産標準油種(WTI)先物は4.5%安の95.78ドルだった。ブレント原油は前週に約110ドルまで上昇していた。

 中東情勢を巡っては、エネルギー関連施設への攻撃や主要な海上輸送路の混乱が、原油や石油製品の供給に影響を与えている。原油価格の上昇は米国のインフレ見通しを複雑にし、株式市場では金融引き締めの長期化や企業コストの増加に対する警戒が強まっている。

 米連邦準備制度理事会(FRB)は9月16日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で、政策金利を0.25ポイント引き上げ、フェデラルファンド金利の誘導目標を3.75〜4.00%とした。利上げは2023年7月以来、約3年ぶりで、12対0の全会一致で決定した。

 FOMCは声明で、インフレ率が依然として高いと指摘する一方、経済活動は堅調なペースで拡大しているとの判断を示した。国内支出は底堅く、生産性の伸びは強いと評価したほか、設備投資も堅調で、雇用者数の増加は労働力人口の伸びに見合っていると説明した。

 金融政策の引き締めは債券市場にも反映され、米10年物国債利回りは前週に5%近辺まで上昇した。21日は原油価格の下落とともに低下し、4.95%前後となった。

 金利上昇は、歴史的に高いバリュエーションで取引されてきた米国株にとって重要なリスク要因となる。もっとも、記録的な強さとなった第2四半期決算が株価を支え、金利やエネルギー価格の上昇、国債市場の変動による影響を一部相殺している。

 7100はモルガン・スタンレーの中心予想ではなく、下振れシナリオである。同社はS&P500の2026年末目標を8000に据え置いており、企業利益の力強さが年末にかけての株価上昇を支えるとみている。21日の終値から8000までは約3%の上昇余地がある。

 JPモルガン・チェースやゴールドマン・サックスのストラテジストも、堅調な企業利益が株価を支えるとの見方を示している。一方、バンク・オブ・アメリカは、企業利益の伸びが鈍化するなかでも投資家の株式保有姿勢が強気に傾いていると警戒している。

 Michael Wilson氏は引き続き、大型で財務内容などの質が高い銘柄を選好している。サービスを中心とする業種や、多額の資産保有を必要としない「アセットライト」型産業でも株価モメンタムが改善していると指摘した。

※この記事はInternational Business Timesから提供を受けた記事を日本向けに翻訳・編集したものです。

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