8日の米国株式市場は続落、中東のエネルギー施設攻撃で原油高

　8日の米株式市場は、中東でエネルギー施設への攻撃が続き、原油高によるインフレ懸念が強まる中、主要3指数がそろって下落した。ダウ工業株30種平均は1.18%安となった。

　米国株は、レーバーデーの祝日による短縮取引週の初日となった8日、下落した。イランの支援を受けるイエメンの武装組織フーシ派がサウジアラビアのエネルギー施設などを攻撃し、原油価格が上昇した。

　ダウ工業株30種平均の終値は前営業日比628.18ドル安の52,786.07ドルで、騰落率は1.18%安だった。S&P500種株価指数は45.08ポイント安の7,673.52で0.58%下落し、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は85.58ポイント安の26,421.41で0.32%下落した。

　原油先物は上昇した。国際指標の北海ブレント原油先物は前日比92セント（0.9%）高の1バレル=97.92ドル、米国産標準油種のWTI先物は1.55ドル（1.7%）高の93.03ドルで取引を終えた。ブレント原油は取引時間中に99ドル台まで上昇した。

　サウジ主導の連合軍によると、フーシ派はサウジ南部のアブハ、ハミース・ムシャイト、ジザン、ナジュラーンを攻撃し、女性や子どもを含む73人が負傷した。サウジ・エネルギー省は、複数のエネルギー関連施設で火災が発生し、一部施設の操業を一時停止したと発表した。

　フーシ派の軍報道官は、弾道ミサイルと無人機を使い、アブハ、ナジュラーン、ジザンにある国営石油会社サウジアラムコの施設と、ハミース・ムシャイトの空軍基地を攻撃したと主張した。フーシ派系メディアは同日、サウジ軍機がイエメンの首都サヌア東方のジュバ地区と南西部タイズ州を空爆したと伝えた。

　一方、ニューヨーク連銀が8日に公表した8月の消費者期待調査では、家計の現在および1年後の経済状況に対する見方が悪化した。1年先と5年先のインフレ期待中央値はそれぞれ3.6%、3.0%で前月から変わらず、3年先は0.1ポイント低下して3.2%となった。

　世帯収入の1年先の伸び率予想中央値は3.0%で横ばいだった一方、世帯支出の伸び率予想は0.3ポイント上昇して5.2%となった。今後3カ月以内に最低返済額を支払えなくなる主観的確率の平均は1.2ポイント上昇し、13.2%となった。

　米消費者心理の悪化は、ミシガン大学の8月の消費者調査にも表れた。消費者態度指数の確報値は51.7と、7月の55.2から6.3%低下し、2025年8月の58.2を11.2%下回った。

　ミシガン大学消費者調査のジョアン・シュー所長は、消費者が「インフレ率が当面高止まりすることへの懸念を持ち続けている」と指摘した。1年先の景況見通しは10%、5年先の見通しは13%低下したとし、「貿易摩擦が再び激化すれば、こうした傾向はさらに悪化する可能性が高い」と述べた。