世界株の今後1年、上昇率は1桁台後半に鈍化へ＝ゴールドマン幹部

　ゴールドマン・サックスのピーター・オッペンハイマー世界株式担当チーフストラテジストは、今後12カ月の世界株のリターンが1桁台半ばから後半に鈍化するとの見通しを示した。経済成長と企業利益の拡大が続けば株価は上昇を維持できるものの、米長期金利の上昇がバリュエーションの重荷になりそうだ。

　オッペンハイマー氏は米ヤフー・ファイナンスのインタビューで、「S&P500種株価指数をはじめ、世界の株式市場は過去1年間と年初来で目覚ましいリターンを上げてきた」と指摘した。

　そのうえで、「すでに多くの好リターンを享受しており、今後はリターンが低下すると予想している」と述べた。今後12カ月のリターンについては、地域によって異なるものの、多くの市場で1桁台半ばから後半になるとの見方を示した。

　オッペンハイマー氏は、経済成長と堅調な企業利益の拡大が続く限り、こうしたリターンは「なお比較的良好だ」と説明した。一方、最近までの高い利益成長率が今後も続く可能性は低く、利益の伸びの鈍化が株価リターンを抑えるとの見通しを示した。

　株式市場にとって目先の懸念材料となっているのが、世界的な国債売りに伴う長期金利の上昇である。米10年物国債利回りは9月2日に4.79%となり、3月初めからの上昇幅は80ベーシスポイントを超えた。2025年1月以来の高水準で、心理的な節目である5%に近づいている。

　一方、S&P500は9月2日に前日比35.13ポイント高の7666.60で取引を終え、年初来の上昇率は12%を超えた。国債利回りの上昇にもかかわらず、株式相場はこれまで底堅さを維持している。

　ロイター通信によると、市場関係者は米10年物国債利回りが短期間に5%へ上昇した場合、投資家がリスク資産の保有を減らし、株式のバリュエーションに下押し圧力がかかる可能性を警戒している。

　第2四半期決算の発表が終盤を迎えていることも、金利上昇への警戒を強める要因となる。これまでは企業の大幅な増益が、金利上昇や地政学リスク、政府債務の拡大に対する投資家の懸念を和らげてきた。

　トゥルイスト・アドバイザリー・サービシズのキース・ラーナー最高投資責任者はロイター通信に対し、決算発表による相場の下支えが弱まることで、市場の関心が金利やインフレなどのマクロ経済要因へ一段と向かうとの見方を示した。

　米長期金利の上昇には、根強いインフレへの懸念や財政赤字の拡大、底堅い経済活動など複数の要因が重なっている。米国とイランの衝突を背景とする原油価格の上昇も、国債売りを強める要因となった。

　ブラックロック・インベストメント・インスティテュートは、粘着的なインフレ、政府の多額の資金調達、民間部門で拡大する投資需要を踏まえると、国債利回りへの上昇圧力が早期に後退する可能性は低いとの見方を示した。

　米10年物国債利回りが5%前後に達すれば、国債の投資対象としての魅力が株式に対して高まる。同時に企業や家計の借り入れコストが上昇し、経済成長や企業利益を圧迫する可能性もある。

　同利回りが前回5%に達したのは2023年10月で、この時期には株式相場が幅広く下落した。長期金利が高水準にとどまれば、債務負担の大きい企業や、借り換えへの依存度が高い企業ほど影響を受けやすい。

　ハイテク株や人工知能（AI）関連株も、金利上昇への感応度が高い。これらの企業のバリュエーションには将来の利益成長が大きく織り込まれており、利益を現在価値に換算する際の割引率が上昇すると、理論上の企業価値には下押し圧力がかかる。

　データセンターや半導体、電力インフラに関連する巨額の設備投資も、新たな資金需要を生んでいる。ブラックロックは、AIインフラの整備が資本需要を押し上げる主要因であり続ける一方、借り入れコストの上昇によって投資家の選別姿勢が強まるとの見方を示している。