トーソーはモミ合い上放れ、22年3月期減益予想だが後半挽回期待

2021年12月7日 08:40

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記事提供元:日本インタビュ新聞社

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。成長戦略は「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値製品拡販などを推進している。22年3月期はコロナ禍による不透明感や世界的な原材料価格高騰などを考慮して減益予想としているが、後半の挽回を期待したい。株価は地合いが悪化する中でも下値を切り上げて、モミ合いから上放れの動きを強めている。低PBRも評価して上値を試す展開を期待したい。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。カーテンレール類やインテリアブラインド類の大手で、国内市場シェアは、カーテンレール類(国内市場規模約220億円)が約50%、ブラインド類(同約670億円)が約15%である。

 ローマンシェード「クリエティ ループレス」はループ状の操作チェーンやコードがなく、優れたデザイン性も併せ持つ安心安全のチャイルドセーフティ製品である。21年9月には第15回キッズデザイン賞(主催:キッズデザイン協議会)において奨励賞およびキッズデザイン協議会会長賞を受賞、21年10月には2021年度グッドデザイン賞(主催:日本デザイン振興会)を受賞した。

 21年3月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が99%、その他が1%、営業利益構成比は室内装飾関連事業が99%、その他が1%だった。室内装飾関連事業の商品別売上構成比はカーテンレール類43%、ブラインド類46%、間仕切類・他11%だった。

 販路別売上構成比はインテリア専門店・工事店が72%、ホームセンターなどの大型小売業が14%、海外販売が2%、その他(メーカーへの資材販売など)が12%だった。

 生産は国内、インドネシア、中国で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場向けに代理店等を通じて販売している。なお100%子会社のトーソー流通サービスを21年4月1日付で吸収合併した。経営効率化を推進する。

 収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。

■高付加価値製品拡販などを推進

 2016年度にスタートした10年間の経営ビジョン「Vision2025」では、目標値(新型コロナウイルスの影響を勘案して最終年度を26年度に変更)に売上高270億円、自己資本当期純利益率(ROE)8%以上を掲げている。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、住宅分野での深耕、高付加価値製品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新製品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を推進している。

 そして第2フェーズ(20年度~23年度)目標値を23年度売上高240億円、ROE6%以上としている。住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて、一層の成長戦略(非住宅分野、用途開発、海外事業、新規領域)を推進する方針だ。

■22年3月期はコロナ禍の影響などで減益予想だが後半挽回期待

 22年3月期連結業績予想(収益認識基準適用で前期比増減率は非記載、損益への影響は軽微)は、売上高が217億円、営業利益が7億20百万円、経常利益が7億30百万円、親会社株主帰属当期純利益が4億70百万円としている。収益認識基準適用前の21年3月期実績との単純比較で見ると売上高は1.3%増収、営業利益は34.4%減益、経常利益は36.0%減益、当期純利益は37.3%減益となる。配当予想は21年3月期と同額の10円(第2四半期末5円、期末5円)である。

 第2四半期累計は、売上高が前年同期比1.0%減の99億47百万円、営業利益が25.9%減の2億35百万円、経常利益が23.5%減の2億55百万円、親会社株主帰属四半期純利益が26.8%減の1億55百万円だった。なお収益認識基準適用で売上高は17百万円減少、営業利益は4百万円減少した。

 住宅分野は持ち直しの動きが見られたが、コロナ禍の影響で宿泊施設を中心に非住宅分野の需要が減少して微減収となり、原材料価格高騰や営業費用増加なども影響して減益だった。売上総利益率は0.4ポイント低下して42.6%だった。

 セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が1.6%減の97億51百万円で営業利益が30.1%減の2億25百万円だった。宿泊施設を中心に非住宅分野の需要が減少し、全体として売上が伸び悩み、原材料価格高騰や営業費用増加も影響して減益だった。その他は売上高が45.1%増の1億95百万円で営業利益が10百万円(前年同期は4百万円の損失)だった。小売店の営業再開などでステッキやシルバーカーなどの歩行支援用品の売上が増加した。

 四半期別に見ると、第1四半期は売上高が48億44百万円で営業利益が90百万円、第2四半期は売上高が51億03百万円で営業利益が1億45百万円だった。

 通期予想は据え置いた。住宅市場の持ち直しなども背景として増収だが、コロナ禍による不透明感や世界的な原材料価格高騰などを考慮して減益予想としている。通期予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高45.8%、営業利益32.6%、経常利益34.9%、親会社株主帰属当期純利益33.0%と低水準の形だが、後半の挽回を期待したい。

■株主優待制度は毎年3月末の株主対象

 株主優待制度は毎年3月末時点の株主を対象として実施している。なお20年3月31日基準から、保有株式数および継続保有期間に応じた優待内容に変更(詳細は会社HP参照)した。

■株価はモミ合い上放れ

 株価は小動きだが、地合いが悪化する中でも下値を切り上げて、モミ合いから上放れの動きを強めている。低PBRも評価して上値を試す展開を期待したい。12月6日の終値は544円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円67銭で算出)は約10倍、今期予想配当利回り(会社予想の10円で算出)は約1.8%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1411円12銭で算出)は約0.4倍、時価総額は約54億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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