薄商いのなかでは短期的な需給要因に振らされやすい【クロージング】

*16:32JST 薄商いのなかでは短期的な需給要因に振らされやすい【クロージング】
21日の日経平均は小幅に続落。48.97円安の26714.42円（出来高概算10億4210万株）で取引を終えた。18日の米国市場は追加経済対策を巡る不透明感などから下落となったが、寄り付き前に追加経済対策が合意と伝わったことを受け、買い先行で始まった。しかし、市場参加者が限られる中で先物主導の展開だったこともあり、寄り付き直後に付けた26905.67円を高値に一気に下げに転じ、前場半ばには26533.63円まで下げる場面がみられた。この下落によって日銀のETF買い入れへの思惑が高まり、後場は下げ幅を縮めて26700円台で取引を終えている。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1200を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは非鉄金属、倉庫運輸、鉄鋼、パルプ紙、銀行がしっかりな半面、空運、その他製品、鉱業、不動産、その他金融、輸送用機器が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、中外薬<4519>、東エレク<8035>、ソニー<6758>が堅調。一方でファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、ネクソン<3659>が重石となった。

追加経済対策が合意と伝わり、先物主導で初動は買いで反応した後に、売り仕掛け的な流れに押された格好であろう。後場は日銀のETF買い入れによって小幅な下落にとどまっており、短期的な需給に振らされた格好であろう。出来高は10億株、売買代金は辛うじて2兆円を上回った程度であり、薄商いのなかでは短期的な需給要因に振らされやすいといったところである。グローベックスの米株先物は小動きであり、週明けの米国市場が経済対策合意に対しての反応が注目される。

もっとも、FOMCやS&P500種指数のリバランスやクアドルプル・ウィッチングが通過したことにより海外機関投資家は冬休みに入ったと考えられる。経済対策合意によってロビンフッターの売買は活発になりそうであり、年末高が意識されてくる可能性があるが、全体としては商いが膨れない状況となりそうである。そのため、国内においても商いが細ることを踏まえて全般こう着の中において、物色は個人主体の中小型株に流れやすいだろう。《CN》