ソフトバンクG、大日住薬、Gウインなど/本日の注目個別銘柄

2018年11月6日 16:03

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記事提供元:フィスコ


<9984> ソフトバンクG 8575 -172買い先行もマイナス転換。前日に上半期決算発表。7-9月期営業益は7057億円で前年同期比78%増、3500億円程度の市場予想を大幅に上回った。株式売却益など、ビジョン・ファンドの収益が上振れたことが主因。これがポジティブ材料となり、朝方は買いが先行して始まった。ただ、今月1日の直近安値(8224円)からきょうの高値(9100円)まで10%超上昇したため、次第に利食い売りが強まった。

<6727> ワコム 607 +80急反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は27.3億円で前年同期比82.1%増益、10月12日に発表した上方修正の水準となっている。下期には技術開発投資の増加も想定し、通期計画40億円、前期比13.4%増は引き続き据え置きとしている。野村證券では、デジタルペンの市場拡大ペースは一段と勢いを増している印象として、通期営業利益は60億円を予想しているもよう。

<6440> JUKI 1523 +189急反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は62.2億円で前年同期比11.7%増益となり、上半期の同0.9%増から増益率が拡大している。つれて、通期予想は従来の55億円から76億円に上方修正、上半期が10億円強上振れ着地となったことで、通期上方修正は想定線だが、修正幅は想定以上との見方に。アジア市場における縫製機器、中国における産業装置の好調が上方修正の背景。

<8282> ケーズHD 1094 -216急落。前日に発表した上半期の決算が嫌気されている。営業利益は156.7億円で前年同期比2.1%増益、従来予想の146億円は上回ったものの、7-9月期は95.2億円で同減益に転じており、市場想定は下回ったとみられる。リベートの減少や競争激化を背景に粗利益率が低下しており、通期業績の上振れ期待が低下する状況になっているもよう。

<4506> 大日住薬 2773 +182大幅続伸で初来高値を更新。大和証券では投資判断を「4」から「3」に格上げ、目標株価も1000円から2600円に引き上げており、売り方の買い戻しなどにつながっているとみられる。大和証券では、SB623の業績貢献が拡大していく可能性や、研究開発費や販管費の大幅削減を回避することで、他の開発品の価値も高めやすくなるとみて、長期の業績見通しは改善したと考えているもよう。

<3366> 一六堂 447 +80ストップ高比例配分。同社社長が代表を務める八越がMBOを実施すると発表、同社はMBOに対して賛同の意見を表明しており、TOB価格である515円に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB価格は前日終値に対して40.3%のプレミアムとなっている。買い付け期間は11月6日から12月18日まで、MBO終了後に同社株式は上場廃止となる見込み。

<7527> システムソフト 128 +30ストップ高。前9月期の決算を発表、今期の収益回復見通しが買い材料視されている。前期営業損益は0.8億円の赤字となり、10月24日に発表した下方修正の水準で着地した。大型案件の失注や先行投資費用の増加などが要因に。一方、今期は1.5億円の黒字に転じる見込み。SES、DepS両事業の売上拡大による収益安定化を見込んでいるもよう。

<6088> シグマクシス 1223 +194急反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は4.3億円で前年同期比27.9%増となり、通期計画の前期比22.4%増益に対して順調な進捗となっている。同時に、年間配当金を従来計画比、前期比ともに3円増となる18円に引き上げている。加えて、発行済み株式数の1.05%にあたる22万株を上限に自社株買いを実施することも発表、株主還元の強化を評価する動きが強まっている。

<1885> 東亜建 1634 -320一時下落率トップ。前日発表の業績予想の下方修正が嫌気されている。上半期営業利益は従来予想の15億円から9.5億円に下方修正、海外の一部工事の着工が遅れたことなどが背景。第1四半期の高進捗から業績上振れ期待も高まっていただけに、想定外の下方修正となる形に。なお、通期予想の37億円、前期比28.5%増は、手持ち工事の進捗によって下半期増加が見込めるとして、従来計画を据え置いている。

<8111> ゴルドウイン 10060 +1500ストップ高。本日、上期決算を発表。営業益は31.3億円で前年同期比2.2倍となり、従来予想の21億円を大幅に上回った。「ザ・ノース・フェイス」「へリー・ハンセン」などアウトドア関連の春夏商品の消化が順調に進み、秋冬商品の立ち上がりも好調なもよう。通期予想も75億円から91億円に上方修正。さらに、21.3期までの中期計画目標数値も上方修正、最終年度営業益は65億円から110億円にまで引き上げた。《US》

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