ソニー、レノバ、ヤフーなど/本日の注目個別銘柄

2018年9月11日 16:45

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記事提供元:フィスコ


<6758> ソニー 6335 +90続伸。SMBC日興証券やジェフリーズ証券など、足元で目標株価引き上げの動きが目立っていたが、本日はクレディ・スイス証券が投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げし、目標株価も6000円から8500円にまで引き上げた。7-9月期も好調な業績が期待できること、来期に向けてもCMOSイメージセンサを中心に利益成長が期待できることなどから、強い株価モメンタムが継続するとみている。

<9519> レノバ 1130 -185一時ストップ安。経済産業省が事業者や家庭から買い取る太陽光発電の価格を大きく下げると報じられている。1キロワット時あたりの買い取り価格を事業用は2022年度、家庭用は25年度にも半額にする目標を掲げるとされている。太陽光発電の需要減退懸念が先行する形になっているようだ。足元では、北海道の大規模停電などで、再生エネルギーの必要性の高まりが意識されて、株価は上昇基調を強めていた。

<4829> 日本エンター 215 +6一時急伸。特に目立った材料は観測されていないが、株価水準の値頃感が強いこと、年初来の安値圏にあることなどから、短期資金による値幅取りの動きが強まっているもようだ。7月には今期の大幅増益見通しを受けて一時急騰したが、あらためて事業ポートフォリオの再構築効果などによる収益拡大を見直す動きに。19年5月期営業利益は前期比63%の大幅増益を会社側では見込んでいる。

<6065> ライクKN 1434 +264急伸で上昇率トップ。前日に発表した第1四半期の好決算が評価材料となった。営業利益は5.8億円で前年同期比81.1%増益、通期計画3.3億円、前期比28.4%の減益予想を大幅に超過する水準となっている。公的保育事業における売上高が大きく増加、認可保育園の新規開設もなく開設コストが発生しなかったことで、利益も大幅に拡大した。通期予想は据え置いているが、今後の上方修正の可能性は高いとみられている。

<4689> ヤフー 363 -8反落。売買代金はトップとなった。米アルタバが保有株を追加で売却すると発表、今後の需給懸念が先行しているようだ。現在保有している同社株は約13億6353万株で発行済み株式数の27%に当たる。アルタバではもともと35%を保有していたが段階的に売却を進めており、今回の追加売却の規模は現時点では不明。再度の自社株買い実施期待などもあるか、やや強弱感は対立する状況となっている。

<6723> ルネサス 754 +32大幅反発。米半導体会社のIDTを完全子会社化すると正式に発表している。1日に買収の最終交渉に入ったと報じられ、その後は財務悪化懸念などから下落基調を強めてきたが、正式発表を機に目先のあく抜け感が強まるなか、業容拡大といったポジティブな評価も強まる形に。買収金額は67億ドルで、来12月期上期中に買収を完了する予定のようだ。

<6773> パイオニア 129 +4続伸。後場に入って上げ幅を広げる。香港を本拠とする投資ファンドの「ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア」から数百億円規模の融資を受ける方向で調整に入ったと、一部で報じられている。今月下旬に133億円の借入金の返済期限が迫っていたなか、返済への目処が立つことになる。ただ、主力取引銀行が求める抜本的な再建策に関しては、今後あらためて検討する必要があるもよう。

<8154> 加賀電子 2220 +114大幅反発。前日には富士通グループの富士通エレクトロニクスを子会社化すると発表しており、積極的な事業の拡大策として評価する動きが優勢になっている。アドバイザリー費用なども含め取得価額は205億円強となる見込み。自己資金や新規のブリッジローンなどを買収資金に充てる予定としている。国内外での販売チャネル拡充や顧客ニーズ対応力の強化などにつなげるのが狙いとみられる。

<3657> ポールHD 3055 +184大幅続伸。引き続き、従来計画を大幅に上振れた第2四半期決算を評価の動きが継続。いちよし証券ではレーティング「A」を継続で、フェアバリューを2700円から3100円に引き上げ。主力のデバック・検証事業の収益性向上を受けて、業績予想を上方修正しているもよう。同事業はゲーム向けを中心して全般好調なもよう。19.1期営業利益は会社計画26.1億円を上回る31億円を予想しているようだ。

<6958> 日本CMK 825 +43大幅続伸。前日には岡三証券が投資判断「強気」を継続で、目標株価を1000円から1130円に引き上げている。第1四半期は営業減益となったものの、為替影響が好転するとみられる第3四半期以降は営業利益の大幅な改善が見込まれるとしている。車載分野における優位性の強化など、中長期の業績拡大へ向けた体制構築も期待され、20.3期以降は業績拡大のペースが高まると考えているようだ。《US》

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