ソフトバンクG、トヨタ自、ぐるなびなど/本日の注目個別銘柄

2018年5月10日 15:40

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記事提供元:フィスコ


<9984> ソフトバンクG 8355 -2003日ぶり反落。前日に18年3月期決算を発表。営業益は1兆3038億円で前期比27.1%増となったが、デリバティブ関連損失の影響などから税引前益は3846億円で同46.0%減だった。同社決算には一時的な特殊要因が多く含まれ、決算数値での評価は行いにくくなっているが、サプライズが限定的ななか、換金売りが優勢の展開に。なお、19年3月期業績予想は非開示だが、通信事業は増収増益を見込んでいるもよう。

<7203> トヨタ自 7592 +168続伸。前日の取引時間中に決算を発表しており、その後は上値追いの展開が続いている。決算は前期実績、今期見通しともに市場予想を上回ったほか、自社株買いの実施による需給改善期待なども高まる状況。野村證券では品質費用改善と経費削減がポジティブとして目標株価を8500円から9300円に引き上げ。三菱UFJモルガン・スタンレー証券でも目標株価を9300円から9600円に引き上げている。

<2440> ぐるなび 1167 -400ストップ安。前日に18年3月期決算を発表し、営業利益は47.4億円で前期比29.6%減となった。従来予想の45億円は上回った。一方、19年3月期は13億円で同72.6%の大幅減益見通し。加盟飲食店の契約減額、新事業・サービスの構築などコスト負担増が響く。年間配当も前期の44円から13円に引き下げる計画。高利回りが魅力だったこともあって、ネガティブな反応につながっている。

<5208> 有沢製 1243 +242一時ストップ高。前日に18年3月期決算を発表し、営業利益は36.3億円で前期比倍増となった。従来予想の34億円も上回った。フレキシブルプリント配線板材料など電子材料の売上が大きく伸びた。未定としていた期末配当は同14円増の34円としている。19年3月期営業利益は42.5億円で同17.2%の増益見通し。想定以上の業績好調や利回り妙味の高まりなどが好材料視される展開となっている。

<7211> 三菱自 858 +745日ぶり大幅反発。前日発表した18年3月期決算は営業益が982億円で前期比19.2倍に。1-3月期は336億円で、四半期ベースでは2年ぶりとなる300億円超の水準になった。19年3月期は1100億円で同12.0%増と市場予想並みの水準を見込む。販売台数の伸びが増益見通しの背景にある。円高で大手自動車株の業績見通しが総じてさえないなか、2ケタ増益予想を受けて買い安心感が強まる格好となっている。

<3099> 三越伊勢丹 1322 +1134日ぶり大幅反発。18年3月期営業利益は244億円で前期比2%増と、4月25日に発表した修正値水準で着地した。構造改革効果が主因で増益を確保している。19年3月期は290億円で同19%増の見通し。250億円レベルの市場予想を上回っている。引き続き販管費の削減効果が業績伸長の要因となる。同社は改革の進展を踏まえ、21年3月期営業利益350億円との中期計画を20年3月期に前倒しした。

<7013> IHI 3930 +225大幅に9日続伸。前日に18年3月期決算を発表、営業利益は723億円で前期比52.5%増となった。19年3月期は850億円で同17.6%増の予想。前期業績修正の際、今期営業利益は750億円程度にとどまるとの見方が市場で台頭していたため、2ケタ増益見通しで安心感が強まる状況となっている。また、今期計画には110億円程度のリスクバッファーが織り込まれており、上振れ余地も大きいとの見方が優勢のようだ。

<6914> オプテクスG 2813 -542大幅続落。前日に第1四半期決算を発表しており、営業利益は14.6億円で前年同期比9.7%増、純利益は8.1億円で同3.8%減となった。もともと上期は減益計画のためサプライズはないものの、前期は度々上方修正が行われていたことから、ややモメンタムの低下が意識される状況となっているようだ。足元では期待が先行していたとみられ、手仕舞い売り圧力が強まっている。

<3762> テクマト 2039 +314大幅に4日続伸。前日に18年3月期決算を発表している。営業利益は19億円で前期比15.8%増だった。従来予想の20億円は下回ったものの、第3四半期累計での営業減益から一転して2ケタ増益となった。19年3月期も22億円で同15.6%増と連続2ケタ増益の計画。情報基盤事業、アプリケーション・サービス事業ともに伸長を見込んでいる。また、前期の5円増配に続き、今期も3円増配の年23円配を計画している。

<5801> 古河電工 4815 -525大幅に4日続落。前日発表した決算内容が嫌気されている。18年3月期営業利益は448億円で前期比16%増となった。従来計画430億円は上回ったが、工事損失引当金の次期ずれ込みが要因。19年3月期は430億円で同4%の減益見通しと、市場予想の500億円超を大きく下回っている。電力ケーブルの赤字拡大や先行投資負担の発生が理由。とりわけ電力事業は今後の経営課題として意識される状況となっている。《DM》

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