第一三共、ヤマハ、ルネサスなど/本日の注目個別銘柄

2018年5月7日 15:53

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記事提供元:フィスコ


<4568> 第一三共 4020 +196大幅反発。大和証券では投資判断「1(買い)」を継続し、目標株価を3900円から4900円に引き上げた。抗凝固剤リクシアナの販売が想定以上に好調として、業績予想を上方修正しているもよう。優れた服薬利便性、安全性、有効性をバランスよく兼ね備えた特長への理解が、幅広い医師に浸透してきたとみている。また、独自の抗体薬物複合体技術を基にした収益機会については、中期計画値を上振れる可能性もあるとしている。

<9854> 愛眼 538 +80ストップ高。連休前に18年3月期業績の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の0.9億円から2.4億円に上方修正。売上高は下振れするものの、改装計画の見直しや広告宣伝費など販管費の削減が奏功した。第3四半期までの状況から上振れは想定線とみられるが、未定としていた期末配当を3円にするとしており(前期は無配)、ポジティブな反応につながっているようだ。

<7951> ヤマハ 5670 +290大幅続伸。野村證券が投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価を4400円から6600円に引き上げていることが買い材料。楽器業界では下位メーカーの淘汰により競争力のある上位メーカーの利益を出しやすい環境が形成されつつあり、前期決算でも同社が業界内ポジションを高めていく動きが明確になったと判断。高付加価値製品も市場に受け入れられやすくなっており、今期以降の売上成長率を上方修正している。

<4743> アイティフォー 1046 +150ストップ高。2日に発表した決算内容が好感されている。18年3月期営業利益は15.3億円で前期比20.9%増。従来計画の17億円は下回ったものの、先に観測報道が伝わっておりサプライズはないもよう。一方、19年3月期は20億円で同30.2%の大幅増益見通し。市場予想などを上回る増益見通しに株価もポジティブに反応する形となっている。また、未定としていた18年3月期末配当は同2円増の19円としている。

<3457> ハウスドゥ 4860 +700ストップ高。2日に第3四半期決算を発表。累計営業益は13.3億円で前年同期比42.6%増となり、18年6月期の通期予想は16億円から20.9億円に上方修正した。期末配当予想も従来の27円から39円(前期は20円)に引き上げた。なお、中期計画の目標値も修正しており、19年6月期営業利益は従来計画の19.1億円から32.5億円に上方修正した。ストック型収益事業への転換が奏効する格好となっている。

<6723> ルネサス 1063 -27大幅に3日続落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「中立」に、目標株価も1340円から1150円に引き下げた。標準品・汎用品のMCUやアナログ半導体での在庫調整の可能性を織り込むと、当面の業績モメンタムは低調となる可能性があると指摘。自動車半導体市場における中期展開力を織り込むには時間を要するとみているもよう。第2四半期ガイダンスは前四半期比で大幅減益を想定しているようだ。

<6440> JUKI 1244 -368大幅反落で下落率トップ。2日に第1四半期決算を発表、営業利益は12.4億円で前年同期比41.9%減だった。また、未定としていた上期予想は25億円で同30.9%減に。通期計画に関しては従来予想を据え置く。市場攻略費用や先端開発費用の増加、一部生産遅延の影響、人民元高ドル安による中国生産子会社の売上減などが減益決算の要因。前期大幅増益から一転して収益悪化傾向が確認される形に。

<2685> アダストリア 1737 -196急落。2日に4月の国内売上高を発表している。既存店売上高は前年同月比10.6%減と、2カ月ぶりのマイナスに転じた。前月は4カ月ぶりのプラス転換を果たしていたが、一転して久々の2ケタ減となり、ネガティブな反応が強まっている。中旬に夏物商品に切り替えたものの、売れ始めの勢いが弱いという。今年は例年に比べて高温ということで、期待感も先行していたとみられる。

<8604> 野村 603.4 -13.36日続落。大和証券では投資判断を「1(買い)」から「2(アウトパフォーム)」に格下げしている。目標株価も840円から700円に引き下げ。資本政策に対する期待やバリュエーションの割安感は残るものの、業績モメンタムの変化を踏まえて推奨度を引き下げたもよう。注力するストック収入の積み上げは進んでいるが、投信募集手数料や販売報酬といったフローの収益が低迷し、リテールの収益力が低下しているとみている。

<1852> 浅沼組 457 +634日ぶり大幅反発。投資ファンドのボルタ・グローバルが同社に対して100億円相当の特別配当あるいは自社株買いの実施に加え、100%の配当性向への方針を19年3月期に形式化するよう求めていると伝わっている。同社がこの要望に真摯に対応しなければ、委任状争奪戦を検討する方針としているようだ。「物言う株主」の圧力によって、今後の株主価値向上に向けた取り組みなどが期待される状況になっている。《DM》

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