トシン・グループは07年来の高値圏で堅調、18年5月期予想に上振れ余地

　トシン・グループ<2761>(JQ)は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。18年5月期横ばい予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は07年来の高値圏で堅調だ。低PBRや継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

　首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

　なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第4四半期(3月～5月)の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。

■18年5月期予想に上振れ余地

　18年5月期連結業績予想は、売上高が17年5月期比0.2%増の435億円、営業利益が0.5%増の19億60百万円、経常利益が0.5%増の27億50百万円、純利益が0.4%増の17億60百万円としている。

　他社との差別化の武器である「安心シリーズ」を有効に活用して、販売力を強化する方針としている。配当予想は17年5月期と同額の年間54円(第2四半期末27円、期末27円)としている。

　第2四半期累計は売上高が前年同期比0.5%減の218億43百万円だが、営業利益が15.6%増の11億97百万円、経常利益が10.7%増の16億12百万円、純利益が14.1%増の10億55百万円だった。微減収だったが、粗利益率改善や販管費抑制などで2桁増益だった。売上総利益率は20.8%で0.3ポイント上昇、販管費比率は15.4%で0.3ポイント低下した。

　通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高が50.2%、営業利益が61.1%、経常利益が58.6%、純利益59.9%と高水準である。第4四半期の構成比が高い季節特性も考慮すれば、通期予想に上振れ余地がありそうだ。

■継続的な自己株式取得で積極還元

　積極還元策として自己株式取得を継続的に実施している。17年8月17日発表の自己株式取得(取得株式総数の上限50万株、取得価額総額の上限16億円、取得期間17年8月18日～18年7月31日)では、18年2月28日時点での累計取得株式総数は2万9200株となっている。

■株価は07年来の高値圏で堅調

　株価は2月15日に3965円まで上伸する場面があった。07年来の高値圏で堅調だ。

　3月6日の終値3610円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS210円00銭で算出)は17～18倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間54円で算出)は1.5%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS4052円75銭で算出)は0.9倍近辺である。時価総額は約412億円である。

　週足チャートで見ると13週移動平均線が上向きに転じて先高観を強めている。低PBRや継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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