米ハイテク株高を映してAI関連株などが買い戻され、60000円の大台回復【クロージング】
2026年11月10日 16:51
*16:51JST 米ハイテク株高を映してAI関連株などが買い戻され、60000円の大台回復【クロージング】
10日の日経平均は大幅続伸。1684.08円高の60459.58円（出来高概算30億2000万株）と終値ベースでは5日以来3営業日ぶりに60000円の大台を回復して取引を終えた。週明け9日の米国市場で人工知能（AI）関連株などが上昇した流れを映して、東京市場でもテック株中心に買い戻しの動きが強まった。日経平均は早い段階で60000円の大台に乗せ、60619.45円まで上値を伸ばした。また、韓国総合株価指数（KOSPI）が一時5％超まで急伸するなど、アジア市場が堅調なことも投資家心理の改善に寄与したとみられる。戻り待ちの売りなどが出て、上げ幅を縮めた場面もあったが、後場終盤に向けては、キオクシアHD<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0285A00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜285A＞</a>や東エレク<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0803500?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜8035＞</a>など指数寄与度の大きい値がさ株の一角が一段高となり、日経平均は60743.97円と前場高値を上回る局面もみられた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、繊維製品、機械、電気機器、銀行など24業種が上昇。一方、その他金融、輸送用機器、食料品、陸運など9業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ソフトバンクG<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0998400?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9984＞</a>、アドバンテス<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0685700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6857＞</a>、東エレク、TDK<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0676200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6762＞</a>が上昇し、この4銘柄で日経平均を約998円押し上げた。半面、キッコーマン<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0280100?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜2801＞</a>、トヨタ<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0720300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7203＞</a>、バンナムHD<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0783200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7832＞</a>、ベイカレント<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0653200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6532＞</a>が下落した。
9日の米国市場は主要株価指数がそろって上伸し、なかでもSOX指数は7％近く急騰した。前週の大幅安からの反動に加え、トランプ大統領がイランとの協議が進展している限り攻撃を命じる可能性は「極めて低い」と発言したことなどで原油価格が下落したことも追い風となった。この流れを受け、10日の東京市場では、半導体・AI関連株中心に値を上げる銘柄が増加したほか、原油安によるインフレ懸念の後退を受け、鉄鋼や銀行などのシクリカル銘柄にも買い気が波及し、日経平均の上げ幅は一時2000円に迫る場面があった。
日経平均は戻りのめどの一つとして意識されていた52週移動平均線（60098円）を上回って終了したため、次の目標は200日移動平均線（62019円）水準までの戻りとなろう。執筆時点で内容を精査しきれていないが、取引終了後には、ソフトバンクGが2026年9月中間決算を発表した。旧ブリッジローンの期限前返済に伴う調達コストの一括償却も含まれており、赤字額の大きさだけでは判断できない面もある。また、米国でも日本時間のあす朝に新興AIクラウド企業コアウィーブが26年7-9月期決算を発表することもあり、決算を受けた市場反応を見極めたいところ。《CS》