新興市場銘柄ダイジェスト:免疫生物研究所が続伸、ユカリアが急騰
2026年6月16日 15:42
*15:42JST 新興市場銘柄ダイジェスト:免疫生物研究所が続伸、ユカリアが急騰
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0457000?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4570＞</a> 免疫生物研究所 960 +15
続伸。同社、国立大学法人熊本大学、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所及びCUREDより特許出願済の抗HIV抗体の開発状況を発表、好材料視されている。CUREDが国立研究開発法人日本医療研究開発機構の支援の下、GLP準拠非臨床毒性試験(サルを用いた4週間反復投与毒性試験及び4週間回復試験)を進めており、現時点では問題なく全て順調に進行している。今期中に抗体産生細胞のマスターセルバンク構築に着手、46期中に治験薬の製造を開始し治験計画届をPMDAに提出する予定である。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0286A00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜286A＞</a> ユカリア 673 +54
急騰、一時ストップ高。取得し得る株式の総数1,000,000株(自己株式を除く発行済株式総数の2.79 %)、取得価額の総額8億円を上限として、自社株買いを実施すると発表し、好材料視されている。取得期間は26年6月17日～27年6月16日。自社株買いを実施する理由は、株主還元の充実及び資本効率の向上を図るとともに、今後の経営環境の変化に応じた機動的な資本政策の遂行を可能とするためとしている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0438000?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4380＞</a> Mマート 1148 +46
続伸。27年1月期第1四半期の営業収益(売上高)は、3.76億円(前年同期比12.3%増)、経常利益は1.82億円(同31.0%増)と2桁増収増益だった。顧客基盤の拡大も順調に進展しており、買い手会員数は24万社を超え、第1四半期末で242,337社(前期末比2,940社増(1.2%増))となった。これに伴い、運営サイトの総流通高は主に「Mマート」市場の伸びが貢献し、出店料収入(月額固定)、マーケット/システム利用料収入(取引高比例)等による営業収益(売上高)は増収となった。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0426300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4263＞</a> サスメド 743 +43
上昇。杏林製薬との間で締結している耳鼻科領域における治療用アプリの共同研究開発及び販売に関する契約に定める開発の進捗に応じたマイルストンを達成したことを発表した。同マイルストンは、同契約に基づき研究開発を行なっている耳鳴治療用アプリの検証的試験において両社が開発した治療用アプリの利用が開始されたことによるもので、これにより、同社は本契約で定められた開発マイルストンとして2.4億円を受領する予定で、26年6月期第4四半期の事業収益として計上する見込みとしている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0513600?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜5136＞</a> tripla 1418 -39
反落。26年10月期通期業績予想の上方修正を発表し、買い先行も上値は重い。営業収益を34.93億円から35.01億円(従来予想比0.2%増)へ、経常利益を8.13億円から9.27億円(同13.9%増)へ上方修正した。利益については、通信費をはじめとする各種費用の見直し・削減に継続的に取り組んだ結果、費用効率が改善したほか、上期実績の計画超過分を通期計画に取り込む一方で、受取利息および為替差益について直近の金利水準・為替レートを保守的に勘案した上で、修正したとしている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0559700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜5597＞</a> ブルーイノベ 1400 +5
反発。15日の取引終了後に、海上技術安全研究所BRIDGE事業における「AIの活用による次世代造船所の実現に資する技術開発事業」に参画することを発表し、好材料視されている。同事業では、現場映像とAIを活用し、造船建造現場における遠隔管理および安全性向上を実現する「AI高度遠隔管理システム」の開発が進められる。同社は、ドローン・UGVの提供・開発を担うとともに、ドローン・UGV等の遠隔制御および統合運用技術を活用し、造船現場における巡回・監視・危険箇所確認等の自動化支援を行う。《YY》